ファンドラップ

ファンドラップ口座とは?手数料が高く運用はひどいとの評判は本当なのか?その仕組みと活用するメリット・デメリット、投資信託との違いをわかりやすく解説!

資産運用の必要性・重要性の高まりを受け、多くの人が自身の資産の運用に取り組んでいます。

資産運用をするに当たって、金融商品は星の数ほどあります。

株式に直接投資をする人もいれば、投資信託を購入したり、保険を購入したり、中には定期預金で大事に現金を置いておくという人もいます。

 

最近では大手証券会社が頑張って営業をしている「ファンドラップ口座」が流行しているようです。

ファンドラップは基本的に大手証券会社の担当者に資産運用を丸投げお任せという種類の運用手法になります。結論からいうと証券会社が儲けるための商品となっています。

同じく証券会社や銀行の収益の柱となっている投資信託の違いなどを含めて、今回は解説していきたいと思います。

 

ファンドラップとは?

ファンドラップの語源はファンド(資金を預かり運用する組織体)とラップ(包む、いくつかの投信を組み合わせ運用)から来ています。

三井住友銀行の説明では以下の通りとなっています。

 

ファンドラップとは、お客さまの資産運用の考え方等をもとに、複数のファンドを組み合わせた資産配分をご提案し、それに基づき運用、管理を行うサービスです。

参照:三井住友銀行

 

つまりは、証券会社が個人の投資家の代わりに運用を一任できるというサービスです。

 

ファンドラップと投資信託の違い

ファンドラップと投資信託の大きな違いとしては、証券会社がその個人投資家のライフプランや目指したい運用リターンに合わせて投資計画をアレンジしてくれる点です。

投資信託を購入する場合、自身の目利きが必要になります。しかし、ファンドラップは証券会社の担当者が複数の投資信託を組み合わせて購入してくれます。

 

まさにオーダーメードの運用ということですね。その担当者が投資のプロなのかどうかは置いておいて、資産運用を始めたいが右も左もわからないという方には良いサービスなのかもしれません。

手数料は投資信託も高いですが、ファンドラップはオーダーメードになりますので、さらに高いです。

 

ファンドラップの運用リターン

一番気になるのはやはりリターンですよね。

預けてマイナスにされてしまい、高い手数料を払わされては寄付をしているのと変わりません。(ほとんどの投資信託を購入することは寄付であることは置いておいて)

 

基本的にファンドラップの運用リターンについては、個人に合わせたオーダーメードであるため、測るのは難しいものですが、以下の通り公表されたものもあります。

 

順位 サービス名 ネットリターン ①
(②-③)
過去の運用実績 ② 投資一任手数料 ③
1 SMBCファンドラップ 8.068% 年率 9.58% 1.512%
2 三井住友信託ファンドラップ 4.688% 年率 6.20% 1.512%
3 野村ファンドラップ 4.569% 年率 5.93% 1.361%
4 ダイワファンドラップ 2.855% 年率 4.367% 1.512%
5 日興ファンドラップ -2.176% 年率 -0.88% 1.296%
6 みずほファンドラップ -3.440% 年率 -1.82% 1.620%
- 三菱UFJ信託ファンドラップ - 運用期間が
1年未満の為除外
1.512%
- 野村エグゼクティブラップ - オーダーメイドの為非公表 1.620%
- 三井住友信託SMA - オーダーメイドの為非公表 1.728%
- ダイワSMA - オーダーメイドの為非公表 最低投資額が
1億円以上のため除外

 

 

 

2016年4月~7月にかけて調査を実施し、大手7社・10サービスについて比較・検討を行った

「ネットリターン①」について:「過去の運用実績(年率換算)」-「投資一任手数料」で計算

「過去の運用実績②」について:公表されている中で最も運用期間が長いものを利用、ポートフォリオが複数存在する場合はミドルリスクのものを利用。また、運用実績は各社へのヒアリング調査によるもので、実態の数値と異なる可能性がございます。

「投資一任手数料③」について:投資額を1,000万円~5,000万円とした際の最も高い料率で計算。小数点以下4桁を四捨五入。野村ファンドラップはリスク水準によって手数料水準が変動になるため、リスク水準を普通として算出しています。

https://fundwrap-research.com/

 

上記の運用リターンはミドルリスクのものでありヒヤリング調査によるものです。つまり、一番よかったタイミングでのリターンを公表することも可能なのかもしれません。

 

1位がSMBCが最も高い8.068%、ついで三井住友信託ファンドラップが4.688%です。毎年8%程度見込めるのであれば、良い投資先なのかもしれませんね。

しかし、これ以外にも手数料がかかってくることがほとんどだと思いますので、リターンは控え目に見ておいたほうが良いでしょう。

ただ、朝日新聞の調査ではファンドラップ12社の成績平均は債券と株式を組み合わせた単純なバランス型の投信を下回る結果となっています。

ファンドラップの低いリターン

 

正直ファンドラップで大きく資産を増やすということを期待しない方がよいというのが筆者の意見です。

以下では安全にかつ着実に資産を増やすことができる投資先を厳選していますのでご覧いただければと思います。

 

ファンドラップの評判

ファンドラップは個人に沿った投資計画を作り運用するというものなので評判はなかなか表には出てきません。

一応見つかったのは以下のようなものです。

 

 

因みに野菜マンというのは野村證券マンということの隠語です。野村證券は野菜証券といわれていますからね。

 

野菜証券(野菜證券)は、2012年6月の野村ホールディングスの株主総会の招集通知の第3号議案(株主提案)に記載されていた用語をいいます。

日本において、異例の株主提案(トンデモ議案)の一つとして知られ、ある個人株主が、野村ホールディングスの商号を「野菜ホールディングス」に改名せよと提案し、当時、大きな反響(物議)を呼んだものです。

参照:iFinance

 

話がそれましたね。すいません。他のファンドラップの評判についても見ていきましょう。

 

 

 

 

 

上記で見てきた通り評判は良くないですね。正直、筆者も親がファンドラップをしているとしたら即解約させると思います。

 

証券会社のビジネスモデルの転換の話

今ではファンドラップは証券会社のコアビジネスになっています。

とても儲かるのだと思います。ファンドラップビジネスは事業として、高い手数料をとるビジネスとしてとても優秀です。

 

日本投資顧問業協会は23日、投資家が金融機関に運用を任せる「ラップ口座」の契約残高が2020年9月末で10兆1175億円になったと発表した。6月末に比べて3.5%増え、初めて10兆円台に乗せた。堅調な株式相場を背景に運用成績が引き続き改善し、幅広い投資家層から契約が増えた。

参照元:https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGD23168023122020000000/

 

そもそも証券会社のビジネスモデルとはどのようなものでしたでしょうか?

  • 株式の売買手数料
  • 投資信託の販売手数料、信託報酬

の2つがメインでした。

 

株式の売買手数料は、「証券マン」の言葉があるように、証券会社の社員が資産家や一般の株を購入したい人に、株式売買を一任され、その売買にかかる手数料で儲けるビジネスです。

投資信託に関しては、ファンドを組成し、窓口などでお客様に商品を紹介し、販売手数料、運用にかかる信託報酬を徴収するというビジネスモデルです。

 

しかし、昨今はインターネット証券の台頭により、個人で株や投信を売買することがとても簡単になりました。

これはつまり、個人投資家が証券会社を介することなく金融商品を売買するようになったということです。(そもそも証券会社の助言は必要なかった、ということも感じさせます)

 

このままでは証券会社の未来は明るくなく、ビジネスモデルを模索する必要があります。

ネット証券にも当然のように参入していますが、すでに持っている強み、つまり「店舗」を活かす方法を模索した結果「ファンドラップ」にたどり着いたということです。

 

ファンドラップは上記で説明した通り、投資家は大手証券会社に投資を一任し、投資計画を一緒に作り、運用していく、相続などのサポートもあり、というものです。

これは非常にビジネスとしてさすがだなという点があり、個人投資家のライフプランに合わせて投資計画を作成するということです。

 

投資信託やヘッジファンドなどでは「運用リターン」が明確に求められます。

しかし、ファンドラップは個人に寄り添っているので、一貫した成績がありません。

つまり運用リターンを公表する必要もなく、大手証券会社がその会社のブランドを元に、営業をするだけで、顧客数を増やし高額な手数料を受け取れば完結します。

 

悪い評判も立ちにくいです。なぜなら明確な指標がないからです。

基本的に証券会社のファンドラップの担当者などは、会社でしっかり教育された営業のプロフェッショナルです。

 

個人のお客様が、対面を重ね、丁寧に対応してもらうだけでも、実際のリターンが意向に沿ったものでなくても、クレームや解約は発生しにくい仕組みなのではないかと想像します

(手数料は高いですが)。

 

ファンドラップのメリット・デメリット

それではメリット・デメリットを見ていきましょう。

メリット

最大のメリットは、証券会社に資産の運用を丸投げできるということでしょう。

例えばまだサラリーマンで働いていたり、事業経営をしていたりして忙しい人は、資産運用に時間を割くことができない人も多いでしょう。

しかし大手証券会社に頼めば、資産運用だけではなく、相続の相談など、スムーズにライフイベントを進めることができます。

デメリット

手数料です。非常に手数料が高いです。

例えば普通に投資信託を購入すると、アクティブ型の投資信託であれば購入に3.2%程度、信託報酬に0.8-1.8%程度がかかってきます。

インデックス投信は購入手数料が0%、信託報酬に0.1%程度がかかってきます。

 

例えば野村証券のファンドラップであれば、一番契約額が少ないコースでも以下の通りです。

野村ファンドラップの料金とリスク

野村ファンドラップの料金は、投資一任受任料とファンドラップ手数料の合計額となります。投資一任受任料は固定報酬制と実績報酬併用制があり、固定報酬制では最大で運用資産の0.418%(税込み・年率)、実績報酬併用制では最大で運用資産の0.209%(税込み・年率)+運用益の積み上げ額の11.0%(税込み)となります。ファンドラップ手数料は最大で運用資産の1.320%(税込み・年率)となります。このほかに投資信託では運用管理費用(信託報酬)(最大で信託財産の1.35%±0.70%(概算)(税込み・年率))、信託財産留保額(最大で信託財産の0.5%)、その他費用をご負担いただきます。その他費用は運用状況等により変動するため、事前に上限額等を示すことができません。また、投資一任契約に基づく投資信託への投資は、投資信託の基準価額等が変動しますので損失が生じるおそれがあります。詳しくは、お客様向け資料、契約締結前交付書面及び目論見書をよくお読みください。

参照元:https://www.nomura.co.jp/retail/wrap/fundwrap/

 

  • 運用資産の0.418%(税込み・年率)
  • 実績報酬併用制では最大で運用資産の0.209%(税込み・年率)+運用益の積み上げ額の11.0%(税込み)
  • ファンドラップ手数料は最大で運用資産の1.320%(税込み・年率)
  • 運用管理費用(信託報酬)(最大で信託財産の1.35%±0.70%(概算)(税込み・年率))

 

非常にわかりやすいですが、資産に対して年率3%程度の手数料が最低でもかかると考えても良いでしょう。

1000万円預ければ毎年30万円前後ですね。それ以上のリターンを生んでくれる運用をしてくれるのであれば、という感じですね。

 

また、上記でメリットに運用を大手証券会社に丸投げできる、と書きましたが、これは実は非常に危険な考え方です。

どんな人でも、今の時代はマネーリテラシーが求められます。

自分の大事な資産を守るには、自分しか味方がいないのです。

 

たしかに大手証券会社は信頼できるかもしれませんが、証券会社も「ビジネス」を行なっています。

自社の業績が伸びなければ、ラップ口座で集めた「顧客資産」を活用して収益を伸ばすことを考えます。

これはつまり、手数料が高いプランへとどんどん誘導していく可能性があるのです。これは、もちろん個人投資家が割り勘負けしてしまうような仕組みなのです。

 

当然、証券会社の担当者は、顧客第一に守ることを前提としているのは当然です。

しかし、事業経営はそうはいってられない場面もありますし、他社競合に勝たなければならない状況になってくると、顧客より会社の業績が優先されてしまう可能性も無きにしも非ずです。

このような状況で、おすすめされる商品が「おかしい」と気づける知識が必要です。

 

効率的に資産を増やす方法

資産を自分で増やすのであれば、間違いなく株式投資一択です。

株式投資の優位性はこのブログでも散々説明してきましたが、その根拠となるのは以下のグラフです。

各資産の超長期リターン

 

株式投資が他資産を大きく上回っています。

株式投資のリターンが6.6%、長期国債3.6%、短期国債2.7%、ゴールド(金)0.7%、現金(USD)-1.4%。

 

非常に優秀な結果を残しており、この流れはしばらく続くものと考えられます。

特に今は日本、米国共に低金利政策が取られており、株式に資金が集まる環境が整っています。

 

ファンドラップを通して、大手証券会社の担当者が株式で運用する投資信託を購入するのであれば、ファンドマネジャーが敏腕であればしっかりとしたリターンが見込めるでしょう。

また、個人で株式ファンド(投資信託)を購入しても良いでしょう。

 

上記でも少し触れましたが、投資信託にはインデックスファンドとアクティブファンドがあります。

インデックスファンドとアクティブファンドのどちらを買うべきかというと、それはインデックスファンドです。

 

アクティブファンドは株価指数に連動することを目的としたインデックスファンドとは異なり、ファンドマネジャーの手腕が問われます。

しかし、この5年、十分な成績を残せていません。

手数料がインデックスファンドより高いのに、成績が劣後しているのです。

アクティブファンドよりインデックスファンドの方が優秀な成績

 

5年累計でインデックスファンドは22.6%です。年率では4.15%です。

アクティブファンドは、9.7%、年率1.84%です。

 

インデックスファンドを購入するのであれば、米国のS&P500が良いでしょう。

安定的なリターンを享受できる可能性が、この過去の歴史を振り返っても高いです。

S&P500指数の株価チャート

 

しかし、20年、30年スパンで考える投資になることは頭に入れておきましょう。

また、年によってはマイナスになる年も当然存在します。コツはとにかく売らないということです。

20年、30年スパンで必ずどこかでプラスになるはずです。

 

例えばITバブル崩壊の頃は三年連続でSP500指数は暴落しました。

この時期は狼狽売りしてしまう人も多かったでしょう。しかし、今では大きくリターンが出ています。

とにかく待つことが必要な投資で、平均で4-7%程度のリターンが税前で狙えます。下落相場に弱いことは意識が必要です。

 

さらに高いリターンを狙うのであればヘッジファンドもおすすめ

ヘッジファンドであれば、毎年10%以上のリターンをもたらすファンドが日本国内にも存在します。

ヘッジファンドとは「絶対収益型」のファンドです。

 日本でも知名度上昇中のヘッジファンドとは?投資信託との違い・投資手法・運用を任せるリスクと失敗するファンド選びについて簡単にわかりやすく解説

 

 

投資信託とは異なり、ヘッジファンドは「私募ファンド」ですのでなかなか公に情報が出てきません。

ヘッジファンドは機関投資家、富裕層、ハーバード大学やイェール大学など一流基金もポートフォリオに入れるタイプの、オルタナティブ投資として認知されています。

 

ヘッジファンドの特徴としては、手数料体系に大きく投資信託とラップ口座と違いがあります。

ヘッジファンドマネジャーが高額な報酬を得ている、という話やニュースを聞いたことがないでしょうか?

ヘッジファンドに投資をした投資家は、ファンドに運用を任せるにあたり、購入手数料などありますが、一番メインの手数料は「成功報酬」です。

 

ヘッジファンドのファンドマネジャーはこの「成功報酬」をモチベーションにして相場に向かいます。

基本的に、この成功報酬を目的に投資信託などで優秀な成績を収めていたようなファンドマネジャーは独立し、ヘッジファンドを立ち上げることが多いです。

この成功報酬、運用リターンがプラスにならなければ、ファンドマネジャー本人の生活水準に大きく関わりますし、ヘッジファンドの運用で失敗をしたという話は、金融業界では瞬く間に広がるものです。

 

つまり、鬼気迫る思いで相場に取り組んでいるのが普通で、その執念で高いリターンをヘッジファンドは叩き出しています。

投資信託と大きく異なるのはこの点で、投信には成功報酬という概念がありません。

つまり、運用リターンがどうなろうと、ファンドマネジャーはボーナスの金額が少し増えるか減るかの世界であり生活は保障されています。

 

サラリーマン投資家であり、プロの投資家が犇めきあう相場でアクティブ型投信が結果を出せないのはそのせいなのではないかと私個人は思っています。

アクティブファンドよりインデックスファンドの方が優秀な成績

ヘッジファンドは運用リターンが高く、上記で紹介したS&P500を上回るリターンを出しているというデータもあります。

ヘッジファンドとS&P500指数と世界株式指数のチャート

 

世界株式全体の成績に関しては大きく凌駕する成績を収めています。

またそのリターンの高さから、年々ヘッジファンドの資産残高は上昇しています。機関投資家や富裕層個人投資家より資金が集まっていることがよくわかります。

ヘッジファンドの残高推移(兆ドル)

 

日本でヘッジファンドに投資は可能なのか?

ヘッジファンドは欧米ではメジャーですが、日本ではまだ個人投資家には知名度が大きくありません。

欧米にはヘッジファンドが多々ありますが、個人投資家として英語で問い合わせ、そして海外で信頼のおけるヘッジファンドを探すというのはかなりハードルが高いでしょう。

海外に駐在している人であれば、海外ヘッジファンドにアクセスできるかもしれません。

 

国内であれば、以下の記事で私が運用している先やヘッジファンドを選ぶポイントも合わせて記載していますので参考になさってください。

欧米は最低出資額が1億円を超える場合が多いですが、国内は1000万円程度が多いようです。

 

ヘッジファンドもファンドラップと同様、運用を丸投げするように見えますが、ヘッジファンドによってはその四半期報告書など運用成績やその考察などが記載されたレポートが配布されます。

勉強になる内容があるヘッジファンドも存在しますので、その点も含めて出資先を選ぶと良いかと思います。

以下では日本から投資できるヘッジファンドについてランキング形式でお伝えしていますので参考にしていただければと思います。

 

まとめ

今回はファンドラップとは何か、証券会社がファンドラップに参入した理由やラップ口座を活用するメリット・デメリットについて紹介してきました。

金融商品は星の数ほど存在しますが、公に宣伝されているものほど、手数料を目的としたビジネスであることがほとんどです。

自身の資産を守り育てられるような投資先をしっかり探し、将来への資産形成を進めていきましょう。

締め括り

 

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長期で資産を着実に育てる

 

資産運用で資産を増やす方法は様々あります。効率を求めるのであれば、株式投資が最良の選択肢であることは疑いようのない事実です。

過去の歴史を見ると、それは火を見るより明らかです。「市場が伸びるところ」が最も効率よいです。苦労なく成果を挙げられます。

 

各資産の超長期リターン

 

しかし、株式投資も医者になるくらい勉強をしなければ勝てません。であれば、我々は早々にリスクの高い個別株投資という選択肢は捨てるべきです。

そして、投資のプロが運用する「ファンド」(投資信託、ETF、ヘッジファンド)を選ぶべきなのです。

ここでファンド選びが最も大切です。長年、筆者も資産運用を実施してきました。

 

結局は絶対にマイナスになる年を作らない、小さい利回りでも良いのでしっかりプラスを出す、それを長年続けるファンド。このようなファンドを活用することがベストプラクティスであり、正しい資産運用です。資産が強烈に伸びていきます。

 

上記の条件を主眼に置きながら、筆者のポートフォリオを構成するファンドを中心にランキング記事を作成してみましたので参考にしてみてください。

 

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