一言に株式市場といっても様々な株式市場があります。
- 日本国内の株式市場
- 欧州や米国の先進国株式市場
- 新興国の株式市場
伸びる国の株式市場は当然期待が持てるというのは容易に想像がつくかと思います。つまり新興国株式市場の魅力は大きいということですね。
ただ、選ぶ国や銘柄を間違えると大きな損失を被ってしまうのも新興国株式市場の特徴ともいえます。非常にボラティリティが高いですからね。しかし、その分上昇余地は大きいです。
今回は新興国株式の中でも魅力が高まっている「中国株式市場」に狙いを定めて投資をしているヘッジファンド「オリエントマネジメント」についてお伝えしています。
筆者もハイリターンを狙って実際に投資を行なっているので参考にしていただければと思います。
何故、中国が魅力的なのか?
何故、中国が魅力的なのかという点をまずお伝えしていきたいと思います。
中国という国家の概要
まずは隣国中国の概要をデータでおさらいします。
名称 | 中華人民共和国 |
面積 | 約960万km2 (日本の約26倍、世界第3位) |
人口 | 約14億人 |
首都 | 北京 |
民族 | 漢民族92%と55の少数民族 |
通過 | 人民元(管理フロート制) |
GDP | 14兆8667億ドル(日本の3倍) |
なんといっても世界最大の人口大国であり、世界の5人に1人が中国に住んでいるということになります。そして驚愕なのがGDPですね。私が生まれた30年以上前は当然日本は世界第2位のGDPの国でした。
しかし、2009年に中国にGDPを抜かされた時は衝撃とともに大きなショックを受けたのを鮮明に覚えています。
それから10年以上が経った現在、なんと中国は日本の3倍のGDPを有するまでに経済の拡大を続けているのです。そして、2028年には米国を抜いて世界最大の経済大国になることが予想されています。
成長率はいまだに新興国の中でも高い6%以上の成長率を実現し続けています。直近では新興国でもマイナス成長に陥ったコロナでもマイナス成長に陥らずに力強さを維持しています。
既に世界最高峰のハイテク国家になっている
少し前の認識だと中国はまだまだ貧しい遅れた国だという認識が広がっていたことと思います。しかし、その認識は間違っています。以下ご覧いただきたいのですが過去5年間、国際特許の出願企業上位に複数の中国企業が占めています。1位は常に中国企業です。
米国にはGAFAMという世界をリードするハイテク企業群が存在しています。
G:Google
A:Apple
F:Meta Platform(旧:Facebook)
A:Amazon
M:Microsoft
しかし、日本には世界に誇れるハイテク企業というのは現在は殆どありません。
強いて言えばゲーム業界でPlaystationを手に輝かしい実績をあげているSONYが挙げられるかなというところですかね。
一方、中国にはBATHと呼ばれるハイテク企業群が存在しています。以下の企業群の名前を聞いたことがある方はいらっしゃるのではないでしょうか?
B:Baidu
A:Alibaba
T:Tencent
H:Huawei
これらの企業はGAFAMほど世界に影響はありませんが、進撃の巨人として勢いよく成長を続けています。
悔しいことではありますが、既に米国に次ぐ世界第2位のハイテク先進国となっているのです。
独自の経済圏を築いている
世界経済に占める新興国の比率は増大しています。既に半分近くが新興国経済となっています。
しかし、株式市場の時価総額は以下の通りとなっています。
構成比率 | |
北米 | 62.70% |
日本 | 6.00% |
欧州 | 15.60% |
大洋州 | 2.70% |
新興国 | 13.00% |
なぜ、経済規模は世界の半分近くあるのに、株式市場の時価総額は15%しかないのでしょうか?
理由は単純です。新興国の経済が拡大すると購買力が増します。その増した購買力で先進国の企業が作った製品やサービスを買っていくからです。
つまり、成長した分を先進国の企業に吸収されていっているのです。しかし、中国は異なります。政府が米国のFacebookやGoogleなどのサービスを規制しています。
結果として自国のサービスであるBATHなどの企業が台頭していく素地が整っていったのです。
つまり、中国は成長した分を自国の企業が取り込むことができるようになる仕組みが構築されています。新興国の中で最も株式市場が期待が持てるのが中国なのです。
あの世界一のヘッジファンドのマネジャー、レイダリオ氏も最新の著書で次の覇権国は中国であるとしています。
――一方で中国の覇権拡大を予想するのはなぜですか。
「国の歳入が歳出を上回り、教育水準や生産性も向上している。国内の社会的秩序も落ち着いており、紛争も少ない。社会主義が資本主義よりも優れているといった議論をするつもりはない。ただ、米国の民主主義が試練に直面していることは確かだ」
「私は紀元600年代の唐時代以降の中国の歴代王朝を研究した結果、中国人は歴史から教訓を得るのが得意だということを知った。皇帝や指導者の興隆は国の浮き沈みのサイクルの一舞台を担うのにすぎない。現在の習近平(シー・ジンピン)氏もサイクルの一つにいるわけだが、そのサイクルは国力の上昇傾向の段階にある」
割安度が高まり続けている
中国はこの10年間快進撃をつづけていたにも関わらず、株価は横ばいを保っていました。企業の利益は増長しているにも関わらずです。
まさに日本のバブル突入前のような様相を呈しています。割安度は世界の株式市場の中でも際立っています。
2020年代は本格的に中国の株式市場が飛翔していく局面に突入していくと考えています。そう考えるには理由があります。
現在、中国は日本のバブルに突入した1980年代と同様の経済水準です。
一部の富裕層は本当にすごいのですが14億人の平均としてみると、まだ日本の30年前の水準ということですね。
そして、日本のバブルは国民が皆んなで日本の資産を購入していったことで資産価格は急上昇していきました。当時の日本と同様に中国国民が全員で中国の資産を買い上げていったら、とてつもない上昇を実現する可能性があると見ています。
何故、オリエントマネジメントを通して中国に投資をしているのか?
中国の株式市場の魅力についてお伝えしてきましたが、何故、筆者がオリエントマネジメントを通して運用しているのかという点をお伝えしていきたいと思います。
過去に新興国ファンドで実績のあるファンドマネージャーが運用
オリエントマネジメントのファンドマネージャーは別の新興国で素晴らしい運用実績があります。他新興国であげた運用実績(現地通貨建)は以下となります。
2018年 | 64.9% |
2019年 | 77.08% |
2020年 | 237.9% |
2021年 | 14.2% |
筆者は、この新興国ファンドの段階から投資にしていたので、ファンドマネージャーの腕には信頼を寄せています。
そして、ファンドマネージャーが次に目をつけたのが中国ということです。嗅覚の優れた腕利きのファンドマネージャーが目をつけたというだけでも中国株式市場の魅力を伺いしることができます。
中国市場が沈んでいる局面でもプラスのリターンを叩き出す
オリエントマネジメントは2021年9月から運用を開始しています。9-12月の3ヶ月で5.8%のリターンをあげ、2022年も6月末時点で10%近いリターンをあげています。
では、この間の中国株式市場の現状を見てきましょう。上海総合指数は年初来で15.01%値下がりしています。
また、香港ハンセン指数は年初来で25.56%下落しています。
指数が下落しているなかで10%近いリターンを半年であげているのは素晴らしい実績であるといえるでしょう。市場がプラスに転じた際には爆発的なリターンを出す可能性があります。
この間、中国はハイテク企業に対する制裁を行なったりコロナによるロックダウンを実行し株式市場に逆風が吹いていました。
しかし、これらの不透明性はいつか晴れます。その時には大きな上昇気流が中国の株式市場に吹き込みます。
逆風の中でもリターンをあげているオリエントマネジメントであれば、追い風が吹けば大きなリターンを狙うことができると期待しています。
すでに中国株は上昇に転じており、割安度が薄くなる前に資金を投じておきたいですよね。
まとめ
中国に投資をするヘッジファンド「オリエントマネジメント」の紹介をしてきました。今回のポイントをまとめると以下となります。
チェックリスト
- 中国はGDPで既に日本の3倍、2028年には世界第一位の経済大国になることが予想されている
- 中国はハイテク国家に成長している
- 中国は独自の経済圏を有している
- 株式市場は圧倒的に割安
- オリエントマネジメントのファンドマネージャーは新興国ファンドで実績がある
- 中国市場が弱い状況でもリターンをあげている
詳しい内容については問い合わせて直接聞いてみることをおすすめします!