1000万円資産運用

低リスクな元本保証商品に高利回りは存在しない?貯金1000万円を越えたら考えたい資産運用。元本保証にまつわるリスクも解説

低リスクな元本保証商品に高利回りは存在しない?貯金1000万円を越えたら考えたい資産運用。元本保証にまつわるリスクも解説

「元本保証」と聞くととても安心ですよね。

1000万円程の資産を貯めて、これから本格的に運用を考える上で、やはり資産を減らさないことを考えるのは非常に大切です。

ハイリスクな投資など絶対に避けたいものです。

 

今回は、筆者の10年以上の資産運用経験から、「元本保証」で運用する方法について紹介していきたいと思います。

代表的な元本保証運用先

元本保証とはいえ、この世にリスクが完全に0な商品はありませんが、限りなく0に近い運用先をここでは並べていきたいと思います。

定期預金

定期預金についてはすでに「預金1000万円以上になったらどこに預ける?定期預金の優遇金利で資産運用する選択肢はワークするのか。どこに預けるのがベストなのかを比較」で紹介していますが、期待利回りは0.01~0.302%程度です。

銀行に預金するだけなので、小さい銀行に預けて取り付け騒ぎなどが起こらない限りは安心して運用できるでしょう。手間もかからず、リスクはほぼゼロです。

 

特定の金融機関に対する不信・不安が煽られた結果、預金者が払い戻しを求めて金融機関へ殺到し、大混乱を招くこと。不安の種は根拠の希薄な風評であることが多いとされる。

参照:実用日本語表現辞典

 

メガバンクの定期預金金利は、例えば三菱UFJ銀行は以下の通りとなっています。

 

300万円未満 300万円以上
1ヵ月 年0.002% 年0.002%
2ヵ月 年0.002% 年0.002%
3ヵ月 年0.002% 年0.002%
6ヵ月 年0.002% 年0.002%
1年 年0.002% 年0.002%
2年 年0.002% 年0.002%
3年 年0.002% 年0.002%
4年 年0.002% 年0.002%
5年 年0.002% 年0.002%
6年 年0.002% 年0.002%
7年 年0.002% 年0.002%
8年 年0.002% 年0.002%
9年 年0.002% 年0.002%
10年 年0.002% 年0.002%

 

大口定期、プレミアムバンクなどありますが、プレミアムバンクは定期預金金利上乗せサービスなどを活用すれば0.302%程度までは運用リターンが見込めるでしょう。

但し、ほぼリスクがない運用先というのは本当に利回りが低いです。定期預金で資産運用は、リターンもゼロと考えても良いレベルです。

 

取り付け騒ぎのみが心配ですが、取り付け騒ぎが起こったのは過去に複数回、実際に起こっています。1927年から11回起こっていますね。10年に一度の頻度でしょうか。

 

東京渡辺銀行

1927年|日本で最初の取り付け騒ぎの発生した銀行。1927年の帝国議会衆議院予算委員会で片岡直温蔵相が「東京渡辺銀行がとうとう破綻を致しました」と 失言したことにより取り付け騒ぎが発生し、後に経営破たんしました。この事件は昭和金融恐慌発生の原因にもなり、他の銀行も取り付け騒ぎが起こりました。

山一證券

1965年5月21日、『西日本新聞』が「山一證券、経営難乗切りへ、近く再建策発表」とのスクープ記事を発表すると、証券市場は恐慌状態になり、22日から山一證券の窓口には長蛇の列ができ、連日1万人を超える顧客が殺到し、1週間で177億円の取引口座が解約された。同証券広島支店では顧客整理のために警官が出動し、神戸支店では投石によって支店のガラスが割られた。不安心理に駆られた顧客は、他社にも殺到した。武田『高度成長』(岩波新書、137頁)から。

豊川信用金庫

1973年12月に愛知県の豊川信用金庫で取り付け騒ぎが発生し、約26億円の預貯金が引き出されました。女子高生たちの冗談から町全体に豊川信用金庫が危ないとの噂が広ったのが取り付け騒ぎの原因となりました。なお、実際の財務は健全であったため倒産などはせず、現在も営業を続けています。

東洋信用金庫

1991年|大阪市淀川区に本店のあった信用金庫。1991年に、偽造した預金証書を用いた不正融資事件を起こしたため、 預金者が預貯金を引き出す取り付け騒ぎが発生しました。

コスモ信用組合

1995年|高利のマンモス定期で預金を集めた信用組合。1995年に業務停止命令を受けた際に預金者が預金の引き出しを求めて殺到し、取り付け騒ぎとなりました。

木津信用組合

1995年|大阪府大阪市浪速区に本店のあった信用組合で、1995年8月30日に経営破綻しました。木津信用組合の業務停止命令前後には預金者が預金の引き出しを求めて殺到し、取り付け騒ぎとなりました。

能代信用金庫

1995年5月2日に報道機関が「能代信用金庫が清算する」と発表したため、預金者が預金の引き落としを求めて殺到し、取り付け騒ぎとなりました。この日に引き落とされた金額は約27億円にも上ったとされています。

紀陽銀行

1997年|和歌山県和歌山市に本社のある地方銀行。1997年の経営不安から取り付け騒ぎが発生し、 数日間で約3000億円が引き出されました。

山一證券

1997年|日本では4番目に規模の大きな証券会社でしたが、経営不振から1997年12月に自主廃業をした際に、 各地の支店に証券口座を解約する顧客が押し寄せ取り付け騒ぎとなりました。

足利銀行

1997年|栃木県宇都宮市に本店のある地方銀行。経営不振から1997年に取り付け騒ぎが発生し、 1年間で約3000億円が引き出されました。

佐賀銀行

2003年|佐賀県佐賀市に本店を置く地方銀行。2003年12月25日に女性が「佐賀銀行が26日に倒産する」とのデマチェーンメールを流したため、 取り付け騒ぎが発生し約500億円が引き出されました。このメールを流した女性は書類送検されましたが不起訴処分となりました。

参考:銀行取り付け(bank run)の実例(一部は証券会社)

 

最後に取り付け騒ぎが起きたのは2003年ですが、今後もないとは言い切れないですね。

世の中何が起こるかわからないものです。現在新型コロナ感染拡大騒動で、多くの人が在宅ワークをしており、オリンピックも延期になりました。

 

想像を超える事態が、世の中には起きていますので、リスクは常にゼロはあり得ないと頭に入れておきましょう。

 

債券:個人向け国債

個人向け国債

個人向け国債も代表的な元本保証商品でしょう。国が滅びない限りは元本が保証されます。

国債とはわかりやすくいうと、国にお金を貸し利息を貰うという商品です。

 

個人向け国債とは??

企業や団体が銀行などから資金を借り入れたときに発行される借用証書の一種が債券ですが、その中でも国が発行する債券のことを「国債」といいます。国債を購入するということはつまり、国に一定期間お金を投資するということ。投資ですので定期的に利子が支払われます。そして満期になれば元本の返済を受けることが可能です。

個人向け国債のしくみ

政府が個人の方でも購入できるようにしたのが「個人向け国債」です。お近くの銀行、証券会社などの金融機関で購入することができます。投資の見返りに得られる利子の支払いは半年毎。満期を迎えると最初に投資したお金(元本)が目減りすることなく戻ってくるので安心です。

参考:財務省

個人向け国債

日本の個人向け国債で期待できる利回りは0.05%程度です。これは日本国が最低保証している金利です。

元本割れはなし、1万円から購入可能、国が発行だから安心、中途換金も1万円からOK、年12回発行。

個人向け国債

個人向け国債の種類としては「変動金利型10年満期」「固定金利型5年満期」「固定金利型3年満期」の3種類があります。

 

変動金利型は実勢金利に応じて半年ごとに適用利率が変わります。利息が増えることも減ることもあります。

固定金利型は、国債を購入した時点で利回り確定です。元本保証型とはこちらのことを指すのでしょう。

 

しかし、3年や5年も0.05%の金利で利回りが確定するというのは地獄ですね。元本をひたすらに減らしたくない人が持つべき商品です。増えもしません。現金と一緒ですね、タンス預金よりはましでしょうか。

証券会社や都市銀行など金融機関で購入可能です。できれば、購入しないことをおすすめします。

 

資産運用の世界には元本は減らずとも「機会損失」という損失の種類があります。もっと大きく増やせたのに、資産運用を元本保証にこだわり過ぎた結果、一人だけ資産が増えていない状況を言います。

 

ちなみに、中途解約には手数料が発生します。地獄に地獄を重ねているようなレベルです。

満期前に解約するのは「約束が違うだろ」ということで手数料が取られます。

 

 

発行後1年経過すれば、いつでも中途換金が可能※4直前2回分の各利子(税引前)相当額×0.79685が差し引かれます。※5

※1 国債の利子は、受取時に20.315%分の税金が差し引かれます。ただし「障害者などの非課税貯蓄制度(いわゆるマル優、特別マル優)」の適用を受け、非課税とすることができます。この制度については、税務署などにお問い合わせください。 

※2 基準金利は、利子計算期間開始日の前月までの最後に行われた10年固定利付国債の入札(初回利子については募集期間開始日までの最後に行われた入札)における平均落札利回り。 

※3 基準金利は、募集期間開始日の2営業日前において、市場実勢利回りを基に計算した期間5年または3年の固定利付国債の想定利回り。 

※4 中途換金の特例:災害救助法の適用対象となった大規模な自然災害により被害を受けられた場合、又は保有者本人が亡くなられた場合には、上記の期間に関わらず中途換金できます。 

※5 直前2回分の各利子(税引前)相当額に0.79685を乗じているのは、国債の利子の受取時に20.315%分の税金が差し引かれているためです。

 

 

正直この解約料のインパクトも受け取り時の税金20.315%も計算して確認するまでもありません。そもそもリターンがないからです。

1000万円のキャッシュが1000万円で返ってくると覚えておけば問題なしです。

 

債券:社債

社債。こちらは国債は国にお金を貸しますが、社債は会社にお金を貸して利息を貰います。

国債や社債といった債券投資はおすすめできる?金融環境をふまえてETFや債券投資信託を含めて検証する!

企業の資金調達の一種ですね。企業は自社の事業を成長させるために投資をし続ける必要があります。

事業で得たキャッシュ、株式市場から集めた資金、銀行などからの借り入れ、そして、社債です。事業にはキャッシュという燃料が必要です。我々が購入する社債もその燃料として使われます。

社債で資金調達をしている企業といえばソフトバンクグループですよね。

 

ソフトバンクグループ傘下の国内通信会社、ソフトバンクが普通社債を発行することが20日、分かった。

発行総額は1000億円程度となる。5~10年まで3本の社債を出す見通し。金利などの条件は27日に決める予定だ。調達した資金は銀行借り入れの返済に充てる。

主幹事は大和証券やみずほ証券、SMBC日興証券など5証券会社が務める。社債の発行は18年12月の上場以来、3回目となる。利率は年0.3~0.6%程度になりそうだ。

7月に格付投資情報センター(R&I)から「Aプラス」の長期格付けを得ている。

参照:ソフトバンク、普通社債1000億円、借入金返済に

 

これはソフトバンクの一例でしかありませんが、期待できる利回りは0.3%〜0.6%程度です。

リスクは発行体の倒産ですが、これは企業の格付けや決算情報などをしっかりと確認して安心材料を見つけた方が良いでしょう。

 

元本保証で運用する上で覚悟しなけれなならないこと

元本保証で資産を運用する上で覚悟しなければならないこと。

それは「リターンが見込めないこと」「機会損失という見えない損失がある」「現金自体の価値が目減りする可能性」「金融リテラシーが向上しない」の4つです。

元本保証はリスクがゼロに近い分、リターンもない

これは言うまでもないのですが、元本保証の運用はリターンがありません。

例えば、株式投資一つとっても、トヨタ自動車など大型企業は株価の値動きも小さく、リターンが限定的です。

しかし、スタートアップなど未上場企業は、リスクも大きいですが、IPOなどすればそのリターンは青天井です。

 

リスクとリターンとは?

 

「ローリスク・ローリターン」「ハイリスク・ハイリターン」「ミドルリスク・ミドルリターン」という言葉がありますが、ローリスクなものはローリターンであると相場が決まっているのです。

 

「ローリスク・ローリターン」「ハイリスク・ハイリターン」「ミドルリスク・ミドルリターン」

 

リスクについての考え方は「投資におけるリスクとは?標準偏差を理解してシャープレシオの高い投資を実践しよう!」で詳しく解説していますので参考にしてみてください。

 

機会損失という見えない損失がある

「現金で置いておけば、元本は減らないから安心だ」このように考えて、資産運用自体をしない人も多々います。

しかし、「機会損失」という概念が抜け落ちています。

 

意思決定にあたって2つ以上の案があった場合, そのうちの1つを採用し, 他を不採用にした場合に, 得ることができなかった収益または利益の最大のものをいう.

また, より広い意味では, ある事態が発生した場合(例えば機械の故障など), その事態が発生しなければ得られたであろう利益をいうこともある. 機会費用ともいう.

参照:実用日本語表現辞典

 

本来、十分な金融リテラシーがあれば、老後2000万円問題などが叫ばれる中、元本保証の資産運用法を選ぶことはまずありません。総資産の内、一部をキャッシュにすることはあり得ると思います。

資産を積み上げなければならないフェーズで、定期預金などに預けていても、資産がもたらすリターン、複利効果など全てを放棄してしまうのです。

 

1000万円を10年元本保証で定期預金で運用して30万円を手にした時に、リテラシーの高い人は800万円を手にしていたりします。

つまり、機会損失として数百万円が発生していると考えても良いでしょう。

 

現金自体の価値が目減りする可能性(インフレ懸念)

現金自体の価値について着目する必要があります。

例えば定期預金であれば「現金」を置いておくことになります。しかし、その現金の価値が下がった場合、それは元本が毀損していることになります。

 

「インフレーション」と「デフレーション」という言葉があります。

インフレーションは物価が上がる、デフレーションは物価が下がる、と覚える人がいますが、本質的には「インフレは現金の価値が下がる」「デフレは現金の価値が上がる」です。

 

定期預金に現金を置いておいて、その間にインフレが起きると、現金の価値が下がり、引き出す頃には物価が上昇し、百円で買えたものが二百円になっているなど事象が発生します。

運用で資産を増やしていない人は、現金の価値が下がり、気づけば何をするにも「高い」と感じてしまう未来がくるかもしれません。

 

現状、日本のインフレ率は低い水準に止まっています。

 

経済・物価見通し(2020 年1月展望レポート)

日本は深刻なデフレに苦しんでおり、たしかに現金の価値は上がっていました。デフレということは不況なので、それは本来良いことではありませんが。

日本国政府は、インフレターゲットを2%に設定しています。2%が「ちょうど良い景気」だからです。これは米国も2%に設定しています。

 

2%の「物価安定の目標」

日本銀行法では、日本銀行の金融政策の理念を「物価の安定を図ることを通じて国民経済の健全な発展に資すること」としています。

物価の安定が大切なのは、それがあらゆる経済活動や国民経済の基盤となるからです。市場経済においては、個人や企業はモノやサービスの価格を手がかりにして、消費や投資を行うかどうかを決めています。

物価が大きく変動すると、個々の価格をシグナルとして個人や企業が判断を行うことが難しくなり、効率的な資源配分が行われなくなります。

また、物価の変動は所得配分にゆがみをもたらします。こうした点を踏まえ、日本銀行は、2013年1月に、「物価安定の目標」を消費者物価の前年比上昇率2%と定め、これをできるだけ早期に実現するという約束をしています。

参考:2%の「物価安定の目標」と「長短金利操作付き量的・質的金融緩和」

 

つまり、現在の日本のインフレ率は1%にも満たないですが、今後も長い時間をかけて、日本政府(日本銀行)はインフレ率2%を目指していく方針を取っているということです。

これはつまり、将来的に現金の価値は下がりますよ、という発表に他なりません。

定期預金やタンス預金、銀行預金をするなど言語両断ということです。

 

金融リテラシーは間違いなく上がらない

お金の知識は必須の時代になりました。

これまでは、サラリーマンで安定的に給料を貰い、安定して年功序列で昇給し、定年を迎え、退職金を貰い、悠々自適な生活をする、というのが基本概念でした。

 

しかし、この前提は脆くも崩れ去っています。なぜか。

少子高齢化社会、日本の人口減少に歯止めがかからず、若者世代は特に今高齢者が貰っているような年金を受給することは難しい状況です。

 

日本の経済が成長の余地がなく、その中で消費税増税、社会保険料も増額と八方塞がり状態です。

日本政府が老後2000万円問題を発表したのも記憶に新しいですよね。日本国政府はiDeCoやNISAを大々的に推奨しています。

これは明確に将来年金支給を保証できませんという発表です。

自分で老後の資産を作ってくださいということです。

 

資産を作るには、金融リテラリーが必要です。これは今の時代マストになりました。

しかし、元本保証で上下動のない資産を持っているだけでは、リテラシーは身につきません。

資産価格の変動を肌で感じない限り、人は勉強をしないからです。人生は勉強です。勉強は続けなければなりません。死ぬまで勉強をする必要があります。勉強をやめた時点で、人間としての価値は下がる一方です。

 

受験勉強を頑張ったからもう頑張りたくない、仕事が忙しくて疲れているので勉強をしたくない。このような考え方ではいけません。

金融の勉強をしなければなりません。そして金融の勉強をするのに手っとり早いのが、資産の上下動に触れるということです。

元本保証の運用をしていては、前に進めません。

 

利回り・リスクを見極めた投資をしよう

世の中には投資商品が星の数ほどありますが、やはり利回りの良い商品を選ぶべきです。

しかし、リスクとも隣り合わせです。

 

資産運用のリスクとリターン

 

ここで、世界の資産クラスでどのアセットが資産を伸ばしてきたのかも確認してみましょう。

資産別リスクリターン

1802年からの推移ですが、株式、長期国債、短期国債、金、預金(ドル)の順番でリターンが大きいです。

できれば、株式からリターンを獲得したいところですが、自分で個別で株を買ってリターンを出すのはとても難しいです。大きなリスクが付き纏います。

 

そこでそのリスクを軽減させるために、投資のプロを起用する選択肢が生まれます。

その選択肢が投資信託とヘッジファンドです。二つとも株を扱っているファンドがありますので、個別株を選ぶのではなく、どのファンドを選ぶかという話になってきます。

 

投資信託に投資する

投資信託を購入し資産運用をするのであれば、アクティブ投信とインデックス(パッシブ)投信があります。

アクティブ投信は株価指数をオーバーパフォームすることを目指した運用、インデックス(パッシブ)投信は株価指数に連動する運用を目指します。

 

日本のアクティブ型投信とインデックス型投信の成績を横並びで見ていくと以下の通りとなります。

 

分類 5年累積
リターン平均(%)
5年シャープ
レシオ平均
全ファンド
(パッシブ)
22.6 0.4
全ファンド
(アクティブ)
9.7 0.2
国内株式
(パッシブ)
40.0 0.5
国内株式
(アクティブ)
30.9 0.4
先進国株式
(パッシブ)
37.0 0.47
先進国株式
(アクティブ)
12.0 0.23
新興国株式
(パッシブ)
15.2 0.24
新興国株式
(アクティブ)
12.8 0.20
グローバル株式
(パッシブ)
32.6 0.44
グローバル株式
(アクティブ)
8.2 0.17

 

パッシブ型のリターンがアクティブ型のリターンを大幅に上回っています。

シャープレシオについても、パッシブ型の投信が大幅にアクティブ型の投信の成績を上回っています。

以下は手数料である信託報酬を支払った後のパッシブ型とアクティブ型のシャープレシオの分布です。

 

信託報酬を支払った後のインデックス型とアクティブ型のシャープレシオの分布

 

シャープレシオとは、リスク(標準偏差)1単位当たりの超過リターン(リスクゼロでも得られるリターンを上回った超過収益)を測るもので、この数値が高いほどリスクを取ったことによって得られた超過リターンが高いこと(効率よく収益が得られたこと)を意味します。異なる投資対象を比較する際に、同じリスクならどちらのリターンが高いかを考えるときに役立ちます。

このシャープ・レシオは、リスク調整後のリターンを測るものとして、投資信託の運用実績の評価などにも利用されます。

参考:SMBC日興証券

 

パッシブ型とアクティブ型投信についてはさらに詳しく、「パッシブ型(=インデックス型)とアクティブ型投資信託はどちらがおすすめ?成績や手数料を含めてわかりやすく比較」で解説していますので参考になさってください。

ヘッジファンド投資

ヘッジファンド投資は、上記の投資信託よりもさらに高い利回りを狙えます。シャープレシオも優れています。

ヘッジファンドの安定した成績

 

ヘッジファンドといえば、機関投資家、富裕層、ハーバード大学など一流基金がポートフォリオに組み入れるオルタナティブ投資になります。

 

ヘッジファンドについて詳しくは、「日本でも知名度上昇中のヘッジファンドとは?投資信託との違い・投資手法・運用を任せるリスクと失敗するファンド選びについて簡単にわかりやすく解説」を参考にしてみてください。

 

また、おすすめのファンドランキングも作成していますので併せて読んでみてください。

年利回り10%以上を狙う投資になります。

【2021年】国内優良ヘッジファンドおすすめランキング。資産運用にヘッジファンドを選ぶ理由とファンド選びで失敗しないコツを紹介

 

資産運用で大切なことは、良い商品を長期で持つということです。

資金、複利のレバレッジをかけることで、資産は大きく成長します。

まとめ

今回は元本保証の資産運用について代表的な商品と、元本保証運用のリスク、そして着実なリターンを狙える投資について紹介しました。

この記事が資産運用のお役に立てれば幸いです。

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自分で個別株投資をする自信がないという方はプロに資産を預けて運用をするという選択肢を取ることになります。

長期的に資産を形成していくためのファンドを選ぶ際に重視するポイントは以下となります。

 

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