30代から40代で独身で貯金4000万円超えたら何年暮らせる?セミリタイアは可能?資産運用する場合のおすすめポートフォリオも紹介!

資産3000万円超え向けの運用法

30代から40代で独身で貯金4000万円超えたら何年暮らせる?セミリタイアは可能?資産運用する場合のおすすめポートフォリオも紹介!

独身で貯金4000万円あれば、もう安全だと考えている方もいらっしゃるのではないでしょうか?

老後2000万円問題は夫婦で老後に必要な金額だし、独身で4000万円もあれば問題ないと考えるのも無理はないでしょう。

 

確かに田舎で既に先祖伝来の土地に既に居住用不動産を保有しているならセミリタイアも十分視野に入ります。

しかし、ケースによっては独身で4000万円でもセミリタイアは厳しい場合もあります。

本日は以下のポイントをお伝えしていきたいと思います。

 

チェックリスト

  • 独身の生活費はいくらかかるのか?
  • 4000万円あれば各ケースで何年暮らせることができるのか?
  • 30代から40代で4000万円あればセミリタイアは可能なのか?
  • 足りない場合はどのように資産運用をするのがよいのか?

 

関西地方から上京した筆者の観点から記載していきます。

 

独身の生活費はいくらなのか?

まずは独身での生活費がいくらなのかを試算する必要があります。

 

総務省による平均的な独身の生活費

まずは国のデータをみていきましょう。

以下は総務省の「家計調査報告書」に報告されている単身世帯の生活費のデータを筆者がまとめたものです。

 

総務省の家計調査報告書による独身の生活費

総務省データ
食料 41,731
住居 22,118
光熱費 11,383
家具・家事用品 5,830
被服費 4,843
保険医療 7,703
交通・通信 18,916
教育 8
教養娯楽 17,654
その他支出 24,860
合計(月額) 155,046
合計(年額) 1,860,552

 

 

地方で独身の生活費とは?持ち家と賃貸の場合で算出

では地方の場合はどうでしょうか?

不動産を既に所有している場合と、所有していない場合で考えましょう。

 

地方で独身の消費支出

地方(持ち家) 方(賃貸)
食料 30,000 30,000
住居 5,000 50,000
光熱費 11,383 11,383
家具・家事用品 5,830 5,830
被服費 4,843 4,843
保険医療 7,703 7,703
交通・通信 20,000 20,000
教育 8 8
教養娯楽 17,654 17,654
その他支出 24,860 24,860
合計(月額) 127,281 172,281
合計(年額) 1,527,372 2,067,372

 

家賃があるかないかで大きく変わってきますね。

 

東京で独身の生活費とは?持ち家と賃貸の場合で算出

東京の場合は食費も若干高くなりますし、交際費も高めに見積もります。当然、賃貸の場合の住居費も高く、持ち家でも固定資産税が発生します。

それらの点を加味した生活費が以下となります。

 

東京での独身生活にかかる消費支出

 

東京(持ち家) 東京(賃貸)
食料 50,000 50,000
住居 15,000 100,000
光熱費 11,383 11,383
家具・家事用品 5,830 5,830
被服費 4,843 4,843
保険医療 7,703 7,703
交通・通信 20,000 20,000
教育 8 8
教養娯楽 25,000 25,000
その他支出 40,000 40,000
合計(月額) 179,767 264,767
合計(年額) 2,157,204 3,177,204

 

各ケースでの生活費まとめ!4000万円あったら何年暮らせる?

それでは今まの試算をまとめたものが以下となります。

一番右の列は4000万円あったら何年賄えるかという年数です。

年間生活費 何年暮らせるか?
地方(持ち家) 150万円 26年
地方(賃貸) 200万円 20年
東京(持ち家) 220万円 18年
東京(賃貸) 320万円 12年

 

仕事を辞めて使い続けた場合、30代から40代の場合、年金をもらう前に資金がつきてしまいそうですね。

関連:資産5000万円あったら無職で何年暮らせる?55歳でアーリーリタイア(≒セミリタイア)した場合の生活をシミュレーション!

 

30歳から40歳の独身で貯金4000万円あったら結局セミリタイアは可能なのか?

先ほどのまとめから30歳から40歳で独身だったとしても貯金4000万円では完全リタイアは難しいことはご理解いただけたかと思います。

結局老後資金としていくら必要なのか?

老後2000万円問題が2019年に話題に上がりましたが、実際はどこほどかかるのでしょうか?

老後2000万円は高齢の夫婦が老後に必要な資産なので独身の場合は数字が違ってきます。

 

老後の単身世帯の生活費

高齢単身世帯
食料 36,298
住居 13,115
光熱費 12,585
家具家事 5,034
被服費 2,914
保険医療 8,478
交通通信 12,188
教養娯楽 12,585
交際費 15,367
その他 13,778
税金等 12,271
合計(月額) 144,615
合計(年額) 1,735,374

 

上記はあくまで平均的な数値です。

これを東京と地方でそれぞれ賃貸と持ち家のケースで調整したものが以下となります。

収入はそのままのデータを踏襲しています。

 

地方(持ち家) 地方(賃貸) 東京(持ち家) 東京(賃貸)
食料 30,000 30,000 50,000 50,000
住居 5,000 50,000 15,000 100,000
光熱費 12,585 12,585 12,585 12,585
家具家事 5,034 5,034 5,034 5,034
被服費 2,914 2,914 2,914 2,914
保険医療 8,478 8,478 8,478 8,478
交通通信 15,000 15,000 15,000 15,000
教養娯楽 12,585 12,585 12,585 12,585
交際費 15,000 15,000 15,000 15,000
その他 13,778 13,778 13,778 13,778
税金等 12,271 12,271 12,271 12,271
①支出(月額) 132,646 177,646 162,646 247,646
②支出(年額) 1,591,752 2,131,752 1,951,752 2,971,752
③収入(月額) 135,435 135,435 135,435 135,435
④収入(年額) 1,625,220 1,625,220 1,625,220 1,625,220
年間不足金額
(④-②)
-33,468 506,532 326,532 1,346,532
30年間不足額 -1,004,052 15,195,948 9,795,948 40,395,948

 

田舎で持ち家の場合は老後資金は必要ありませんが他の各ケースでは以下の通り資金が必要になってきます。

地方(賃貸) :約1500万円
東京(持ち家):約1000万円
東京(賃貸):約4000万円

上記はまるまる取り崩した場合です。ただ、老後何が起こるかはわかりません。

65歳時点で上記の金額を保有している前提でライフプランを組んだ方がよいでしょう。

 

結局セミリタイアするにはいくら必要なのか?

先ほどお伝えした年間の経費を配当金だけで賄う場合に必要な資産についてみていきたいと思います。

 

年間生活費 3%配当金ベース
必要資産
4%配当金ベース
必要資産
5%配当金ベース
必要資産
地方(持ち家) 150万円 6000万円 4500万円 3700万円
地方(賃貸) 200万円 8300万円 6300万円 5000万円
東京(持ち家) 220万円 9000万円 6900万円 5500万円
東京(賃貸) 320万円 1億3300万円 1億円 8000万円

ここからは先ほどお伝えした老後資金の上限である65歳時点で4000万円を残す場合で考えていきます。

配当利回りが5%の銘柄は、株価自体が減少していく可能性があります。現実的には3%-4%の銘柄に分散投資していくことが合理的です。

つまり、3%と4%の資産の間の金額が必要となってきます。

 

ただ、上記はあくまで資産をへらさずに配当金まで賄う前提です。

65歳時点で4000万円を残す前提で取り崩しまで考えると30歳時点と40歳時点でリタイアするための資産は以下が現実的な数値となってきます。

 

現在30歳時点 現在40歳時点
地方(持ち家) 6000万円 5000万円
地方(賃貸) 7000万円 6000万円
東京(持ち家) 8000万円 7000万円
東京(賃貸) 1億円 80000万円

 

最高でも1億円程度あればセミリタイアは可能だということになります。

 

安心したリタイアを送るための資産を構築するための運用法とは?

今までの検証で、1億円あれば安全にリタイア生活を送ることをお伝えしてきました。

では、現在の4000万円をどのように1億円に持っていくことが重要になるかと思います。

1億と聞くと途方も無い金額のように感じてしまうかと思いますが、既に4000万円あるのであれば実現可能性は非常に高くなっています。

 

筆者も4000万円に到達してからは10年もたたずに資産1億円を達成することができました。

毎年200万円を追加投資しながら年率10%で運用した場合の資産の推移は以下の通りとなります。

9年目で1億円を達成することができます。筆者と同じスピード感ですね。

4000万円を資産運用して1億円に到達させる方法

資産推移
現在 4,000
1年後 4,600
2年後 5,260
3年後 5,986
4年後 6,785
5年後 7,663
6年後 8,629
7年後 9,692
8年後 10,862
9年後 12,148
10年後 13,562

 

重要なのはマイナスのリターンをだすことなく順調にリターンを安定的に積み上げることです。

この堅実なリターンを狙うのにちょうど良い水準が年率10%となります。

→ 難易度は高い?個人投資家が目指すべき運用利回りは年利10パーセントが妥当?狙うべきリターンとおすすめの預け先を検証する。

 

筆者に年率10%のリターンをもたらしてくれた投資先としてヘッジファンドがあります。

ヘッジファンドは株式市場の環境によらず高いリターンをもたらしてくれる絶対収益型のファンドです。

株式市場は定期的にITバブルの崩壊やリーマンショックのような暴落で投資家資産を半減させます。

しかし、ヘッジファンドは、その名前の通り下落をヘッジ(=回避)しながら高いリターンを出す投資先として機関投資家に愛好されています。

 

以下はヘッジファンドと株価指数の比較ですが、ヘッジファンドは下落を抑制しながら見事に右肩あがりのチャートを描いています。

 

ヘッジファンドは市場環境に関係なく安定したリターンを叩き出しインデックスをアウトパフォーム

 

ヘッジファンドと聞けば派手なハイリスクハイリターン投資先と誤解されている方もいらっしゃると思いますが実態は逆です。

ヘッジファンドはローリスクミドルリターンの運用先として資金を着実に増やしていきたい保険会社や年金基金に愛好されているのです。

 

海外の著名ヘッジファンドは基本的には機関投資家か500万ドル(=7億円)以上の出資金しか受け入れていません。

しかし、筆者の投資する国内ヘッジファンドのBMキャピタルは1000万円から資金を受け入れてくれています。

BMキャピタルの特徴は以下の通りとなっています。

BMキャピタルの特徴

 

ヘッジファンドは投資信託と違いネット上で気軽に購入することはできません。

そのため自身で面談をうけて(ウェブでも可能)しっかりと説明をうけて理解した上で出資という流れになります。

むしろ、大切な資金を預けるのであれば、説明を受けてから投資を実行するべきだと思います。

以下、公式ページから問い合わせすることができるので興味のある方は問い合わせてみるとよいでしょう。

 

 

>もっと詳しくBMキャピタルについて詳しく知りたい方は以下を参考にしてください。

【BMキャピタル】日本国内ヘッジファンド「BM CAPITAL」の実態とは?運用実績や投資手法を実際の投資家がわかりやすく解説!
【BMキャピタル】年利10パーセント?日本国内ヘッジファンド「BM CAPITAL」の実態とは?運用実績や投資手法を実際の投資家がわかりやすく解説!

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まとめ

本日のポイントをまとめると以下となります。

独身で貯金4000万円あったとしてもリタイアするのは難しいと想定されます。

 

現在30歳時点 現在40歳時点
地方(持ち家) 6000万円 5000万円
地方(賃貸) 7000万円 6000万円
東京(持ち家) 8000万円 7000万円
東京(賃貸) 1億円 80000万円

 

安全圏の1億円を構築するために堅実で安定的な資産運用を行なっていきましょう!

締め括り

 

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