資産3000万円超え向けの運用法

【ブログ更新】40歳で貯金3000万円を超えたら?早期リタイアが可能な1億に増やすことを目指して資産運用を行おう!

2022年5月16日

サラリーマン生活も半ばに差し掛かる40歳。人生100年時代を考えても折り返しに近いラインになります。

40歳を超えたあたりから徐々に老後費用について本格的に考える方も出てくるのではないでしょうか?

 

また場合によっては子育てが終了したらアーリーリタイアも視野に入れ始めている方もいらっしゃると思います。

 

本日は40歳時点で3000万円という資産を構築されている方に向けてお伝えしていきたいと思います。

3000万円という資産を既に構築されている方は正直日本人の上位です。老後2000万円問題が話題になり、その基準を既に超えています。

 

しかし、東京都内で豊かな老後生活をする場合、場合によっては2000万円では不十分なことも十分ありえるのです。

本日は40歳時点で3000万円を構築している方に向けて以下の点を中心にお伝えしていきたいと思います。

 

今回お伝えすること

  • 豊かな老後に必要な資金はいくらなのか?
  • 3000万円あればアーリーリタイアは可能なのか?
  • ダ安全にきまで構築するための運用方法とは?

 

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40歳時点で3000万円の貯金がある方は自信を持とう

以下の総務省の調査でも明らかになっていますが、3000万円以上の資産を構築できている世帯は全体の17.6%となります。

さらに40歳時点という制約をつけると、ほんの僅かということになります。日本は少子高齢化社会であり、高齢者であればあるほどお金持ちです。40歳は日本では若い方です。

 

日本の世帯毎の貯蓄額の分布

参照:総務省

 

また、有名な漫画「カイジ」でも利根川氏が以下の言葉を述べていますね。

 

小中学校と塾通いをし、常に成績はクラスのトップクラス。有名中学有名進学校と受験戦争のコマを進め、一流大学に入る。入って3年もすれば今度は就職戦争。

頭を下げ会社から会社を歩き回り足を棒にしてやっと取る内定・・・やっと入る一流企業・・

これが1つのゴールだがホッとするのも束の間。すぐ気が付く。

レースがまだ終わってないことを・・今度は出世競争。まだまだ自制していかねばならぬ。

 

ギャンブルにも酒にも女にも溺れず仕事を第一に考えゲスな上司にへつらい取引先にはおべっか。遅れずサボらずミスもせず・・

毎日律儀に定時に会社へ通い残業をし、酷いスケジュールの出張もこなし。時機がくれば単身赴任。夏休みは数日。そんな生活を10年余続けて気がつけばもう若くない。

30台半ば40・・そういう年になってやっと蓄えられる預金残高が1千、2千万円という金なんだ

カイジ「賭博黙示録」

 

所謂、日本のお手本のようなエリート街道を歩み続けたとしても、3000万円を40歳時点で構築できるかどうかというレベルなのです。

 

40歳で一人で3000万円を築かれた方は自信を持って胸を張れるレベルだということです。

ただ、それでもまだ老後資産が安泰とは言い切れません。この点についてお伝えしていきたいと思います。

 

 

老後2000万円問題とは?豊かな老後を送るために必要な資産はいくら?

2019年に世間を賑わせた老後2000万円問題。老後2000万円を自助努力で用意せよとは財務省の横暴だという世間の声が湧き上がりました。

 

しかし、40歳時点で3000万円を構築している方であれば、本当に老後2000万円で足りるのか?

と不安に思われる方も多いと思います。

 

そこで老後2000万円問題の根拠について、まずは確認していきたいと思います。

 

2000万円の根拠は簡単な式で算出されている

以下は総務省の統計ですが、高齢無職世帯の月間収支です。

年金等の収入が平均で191,880円に対して、支出の合計が263,717円(=28,240円+235,477円)となります。

 

高齢夫婦無職世帯の家計収支

参照:総務省

 

結果的に不足分は54,519円となります。1年間だと12倍して65.4万円となります。

そして現在60歳の人が95歳まで生きる可能性は2015年時点で25%となています。つまり、4人に1人が95歳まで生きるということですね。

 

95歳まで生きる可能性

 

60歳で引退してから30年間生きるとすると、年間65.4万円とかけ合わせると1962万円(=不足65.4万円×30年)という金額になります。

だいたい2000万円が不足するという計算になりますね。

 

住居費や交際費の甘い算定!実際は何年暮らせる?

先ほどあえて詳しく突っ込みませんでしたが、もう一度収支をご覧ください。

 

高齢夫婦無職世帯の家計収支

参照:総務省

 

まず、住居費が5.8%となっています。消費支出の割合から算出すると13,657円となります。持ち家だとすると、都内だと固定資産税だけで超えてしまう金額ですね。

仮に65歳以降も賃貸としている場合は月額12万円ほどを見込まないといけません。

 

更に交際費も11.6%なので消費支出とかけ合わせると27,315円となります。40歳時点で3000万円を構築できている方の老後の交際費が3万円足らずで足りるとは考えにくいですね。

これらの点を踏まえて豊かな老後生活をおくるために必要な経費を「持ち家の場合」と「賃貸の場合」でまとめたものが以下となります。

 

元データ 持ち家ver 賃貸ver
食料 64,521 90,000 90,000
住居 13,658 13,000 120,000
光熱 19,309 19,000 19000
家具等 9,419 10,000 10000
被服費 6,593 10,000 10000
保険医療 15,541 20,000 20,000
交通・通信 27,551 27,000 27,000
教養娯楽 24,961 25,000 25,000
交際費 27,315 50,000 50,000
その他 26,609 26,000 26,000
税金等 28,240 28,000 28,000
支出合計 263,717 318,000 425,000
年金収入 209,198 209,198 209,198
不足分(月額) 54,519 108,802 215,802
不足分(年額) 654228 1,305,624 2,589,624

 

持ち家の場合の年間不足金額は約130万円で、賃貸の場合の年間不足金額は倍の約260万円となります。

何年暮らせるかどうかの議論にもならないのです。

 

 

65歳時点で5000万円ほどを見込んでおくのが賢明

元のレポートと同じく30年生存することを考えると、持ち家の方の場合で4000万円、賃貸の場合で7800万円が必要となることになります。

40歳で3000万円を保有している方は退職金を含めると4000万円は問題ないでしょう。

 

しかし、賃貸の場合の7800万円となってくると話は別です。

安全に3%の配当金を得ることを前提にすると最低でも5000万円を退職時点で構築しておく必要があります。

 

できれば取り崩すだけで事足りる8000万円を構築できていると安心ですよね。

 

アーリーリタイアに必要な金額はいくら?

ではもう少し高めの目標であるアーリーリタイアについても考えてみましょう。

 

子供が巣立った後の生活費

アーリーリタイアする方は子供が巣立った後の方が多いかと思います。

では実際に子供が巣立った後の収支は以下となります。

 

二人以上の世帯のうち勤労者世帯の家計収支

先ほどと同じく上記の表を子供が巣立った後に調整したものが以下となります。

教育費はかかりませんが、持ち家だとしてもまだローンを払い終えていない年代ですので調整しています。

また、税金も仕事を辞めた後に発生する国民年金と保険料のもの金額にしています。

 

  元データ 調整
食料 78,605 80,000
住居 19,806 150,000
光熱 21,353 21,000
家具等 12,688 13,000
被服費 10,522 10,000
保険医療 12,998 13,000
交通・通信 49,515 50,000
教育 19,187 0
教養娯楽 27,543 30,000
交際費 13,307 50,000
その他 43,945 40,000
税金等 112,634 50,000
合計(月額) 422,103 507,000
合計(年額) 5,065,236 6,084,000

 

年間600万円が必要ということになってきます。

 

1億円あればアーリーリタイアは可能(セミリタイアは?)

最後の子供が巣立つのは大抵55歳ではないでしょうか?

55歳から65歳の10年間に必要な金額は6000万円となります。先ほど算出した65歳からの必要な金額5000万円を加えることで1億1000万円あれば早期リタイアは可能となります。

 

ただ、早期リタイアする場合は普通より多い退職金を得ることができます。

1億円保有している段階で早期リタイアを行うと2000万円から3000万円の早期退職金をもらえるので、リタイアが可能となります。

 

セミリタイアは運用益+自分に合った仕事をして生活を成り立たせることですが、運用を間違えない限りは年間600万円程度の生活費を獲得できれば当然、問題ないです。

 

 

「r > g」が示す資産運用の必要性

3000万円を構築した方ならご理解いただけるかと思いますが、1億円を貯蓄だけで形成するのは非常に難易度が高いです。

しかし、蓄えた3000万円に働いてもらうことで加速度的に資産が増えてきます。

 

実際、筆者も現在2億円近い資産を構築できているのですが、3000万円を超えたあたりから資本形成速度が増加していきました。

2016年にトマピケティ氏が示した有名な法則として「r>g」があります。

 

「r」というのは資本収益率で「g」というのは経済成長率です。経済成長すれば給与も上昇していきますのでgを給与所得の増加率と読み変えます。

以下の通り歴史上、一貫して「r」が「g」を上回り続けています。

21世紀の資本論が示す「r>g」

 

つまり、資本収入を獲得することで給与増加分を上回るリターンを獲得することができるということが歴史的に証明されているのです。

資本収益は平均して4%-5%の水準となります。地味に見える利回りでも複利を積み重ねれば、大きな資産を構築することができます。

 

しかし、あくまで4%から5%の利回りは平均的な利回りです。

平均以上を目指した運用先はどのようなものがあるのでしょうか?

以下では3000万円の魅力的な投資先について詳しくみていきたいと思います。

 

預金や債券投資では3000万円を全く殖やせない

日本人は元本保証投資を選好する性質があります。

 

預金偏重の姿勢が招いた日本の相対的な貧困化

以下は日銀が発表した日米欧の金融資産の分布ですが、米国の預金比率が13%であるにも関わらず、日本は54%と半分以上を占めています。

預金1000万円以上になったらどこに預ける?定期預金の優遇金利で資産運用する選択肢はワークするのか。どこに預けるのがベストなのかを比較!

 

リスク性資産である株式や投資信託はわずか13%に止まっています。

日米欧の金融資産の分布

参照:資金循環統計

 

結果として日本の世帯は米国の世帯に比べて全く資産を膨張させることができませんでした。

資産運用をしなかったことによって、日本は米国に比べて相対的に貧しくなってしまっているのです。

 

日米欧の金融資産の推移

金融庁資料

 

 

債券投資も世界的な金融緩和で無意味になってきている

今まで2%-3%のリターンを安全に手にいれるための選択肢として債券投資が魅力的でした。

日本はご存知の通りゼロ金利政策を長らく続けているので日本国債の金利もゼロパーセント近傍となっています。

財務省が販売している個人向け国債は0.05%という金利水準です。

 

個人向け国債の利率

参照:財務省

 

つまり、現在債券投資をすると低利回りで妙味がありません。更に現状、債券利回りが上昇する見込みもないのです。

日本銀行はこれ以上ないくらいの金融緩和を続けており、金利が少しでも上昇すると指値オペを実行し国が債券をひたすら購入し金利を能動的に抑え込んでいます。

 

▼指し値オペ 日銀が金利の上昇(債券価格の下落)を抑えるため、国債を指定した利回りで原則として無制限に買い入れる制度。長期金利に事実上の上限を設ける。2016年9月、長期金利を0%程度、短期金利をマイナス0.1%に誘導する長短金利操作(イールドカーブ・コントロール)を採用し、その手段として導入した。21年3月には許容する長期金利の変動幅を「プラスマイナス0.25%程度」と明示し、複数日にわたって指し値オペをうつ「連続指し値オペ」の導入も決めた。

指し値オペとは 指定利回りで日銀が国債を無制限購入

 

つまり、債券価格はもう上昇することはなく、日銀が国内のインフレ率が高騰した時に指値オペを諦めた時の下落した時のダウンサイドしか残されていません。

低金利のダウンサイド資産として日本国債は健在していますので、国債に投資する人ははっきり言って経済・金融の仕組みを知らなすぎます。

 

世界中が金利を上げている中で、日本銀行が利上げを遂行することになったら、日本国債を持っている人は資産がかなり吹き飛ぶかと思われます。

利上げ遂行になるとそれは世界的事件ではありますが日本経済は沈没してしまいます。

 

 

米国債券は3%のリターンが見込めるが為替リスクを負っている

さて、日本はダメでも今までは米国の債券に投資をしていれば3%-4%のリターンを獲得することが可能です。

現在取引できる米国債券のリターンは以下の通りとなっています。

楽天証券で取引できる米国債の利回り

 

国債と社債を組み合わせることで3%-4%程度の利回りを得ることが可能となります。

ただ、注意しないといけないのはあくまで米国への債券投資はドル建であり、為替リスクを伴うということです。

 

現在2022年10月時点でドル円は145円に迫る勢いとなっています。そして、米国を始め、世界中が不況に突入しようとしています。

そんな中で、海外通貨、現在のようなドル高が維持されることはあり得るのでしょうか?

 

筆者はあり得ないと考えています。

現在は米国の40年間の金融緩和の巻き戻し時期であり、ドル売りを始めた著名ヘッジファンドも現れている中で、米国債券を購入するのはかなりリスクが高いものと考えています。

将来円高に振れると、債券利回りが3%などと魅力的でも、為替による影響で円ベースではマイナスになるリスクは念頭に置いておきましょう。

 

→ 国債や社債といった債券投資はおすすめできる?金融環境をふまえてETFや債券投資信託を含めて検証する!

 

 

年率7%-10%を安全に狙っていこう!

では具体的に安全圏の1億円を構築するのであれば、どうすればよいでしょうか?

 

7%-10%で運用を行えば十分1億円に到達可能

投資といっても派手な利回りは全く必要ありません。

7%-10%の利回りを追求することができれば、7%でも60歳時点で1億円、10%であれば60歳時点で2億円を構築することが可能となります。

関連:個人投資家が目指すべき投資利回りは10パーセントが妥当?狙うべきリターンと投資先を検証する。

 

3000万円を7%と10%で運用した場合の資産

7%運用 10%運用
40歳 3,000 3,000
41歳 3,210 3,300
42歳 3,435 3,630
43歳 3,675 3,993
44歳 3,932 4,392
45歳 4,208 4,832
46歳 4,502 5,315
47歳 4,817 5,846
48歳 5,155 6,431
49歳 5,515 7,074
50歳 5,901 7,781
51歳 6,315 8,559
52歳 6,757 9,415
53歳 7,230 10,357
54歳 7,736 11,392
55歳 8,277 12,532
56歳 8,856 13,785
57歳 9,476 15,163
58歳 10,140 16,680
59歳 10,850 18,348
60歳 11,609 20,182

 

 

流行のインデックス投資の問題点とは?『右肩上がりの上昇』はマーケティング用語に過ぎない

7%のリターンを追求するのであれば、インデックスで十分であるという声も聞かれます。

しかし、インデックスは残念ながら右肩あがりに上昇していくわけではありません。

 

 

あくまで年率7%というのは平均的なリターンであり、好調な時期と不調な時期で大きな差があります。

インデックス投資には好調時と不調時がある

株価上昇期と停滞期を繰り返して上昇していっているのです。

以下は代表的な株式インデックスである米国のS&P500指数の年毎のリターンです。

 

S&P500指数の年率リターンの推移

 

リーマンショックは記憶に新しいですが、時折大きなマイナスを出す時もありますし殆どリターンが出ない場合もあります。

 

40歳から60歳までの20年という期間だと年率リターンが1%-2%で終わってしまうことも十分にあることが、過去のデータからもわかっています。

以下は過去100年のデータを元に、ある年にS&P500指数に投資をした場合の20年間のリターンとなります。

S&P500指数の20年間の年率平均リターンの推移

 

貴方が投資をするタイミングが、必ずしもタイミングが良い時節であるとはかぎらないのです。

インデックス投資は価格のブレ幅が大きく、実はリスクが高い商品だということも念頭においておきましょう。

価格のブレ幅の大きさのことを投資のリスク(=標準偏差)といいます。老後の安定資産を構築するためであれば、できる限りリスクが低い資産に投資を行う必要があるのです。

→ 投資におけるリスクとは?統計学的に標準偏差を図解で理解してシャープレシオの高い投資を実践しよう!

 

今後も上昇が続くのかも懐疑的な状況

現在は多くの個人投資家が米国株インデックスを買っておけば人生安泰だなどと声をあげています。

また、著名な芸能人(投資のプロではない)の方々が資産運用についての本を出したり、インタビューに答える度に米国インデックスを買っていますなどと言います。

 

筆者自身も一部はインデックスで運用していますが、どうやら彼らはインデックスにフルインベストしているようです。

筆者はこの行いは危険だと感じています。

その理由は、米国株式市場がここまで株高で進んできたのは信じられないほどの金融緩和を実行してきたことが明白だからです。

 

以下の通り、1980年代から長期金利は下落に下落を重ねており、株式が高くなるのは当然の結果だったのです。

これは米国FRBが演じてきた米国経済成長の礎です。しかし、遂にそのツケを払う時が来ています。

 

Market Yield on U.S. Treasury Securities at 10-Year Constant Maturity, Quoted on an Investment Basis (DGS10)

 

インフレ率が止まらないのです。この長い金融緩和が生み出した高インフレは、今までにない金融引き締めをしない限り、まず止まりません。

40年5ヶ月ぶりの上昇です。(まさに1980年の金融緩和がはじまった頃に当たるのですが)

米インフレ「40年5カ月ぶり」

米労働省が6月10日に発表した5月の消費者物価指数(CPI)は前年同月比(以下同)8.6%上昇と市場予想の中心(8.3%)を上回り、40年5カ月ぶりという大幅な伸び率となった。

エネルギーは34.6%、食品が10.1%といずれも大幅な上昇を記録。商品価格の高い伸びがこのインフレを主導している印象は相変わらず強い。

ただ、サービスの価格も5.7%上昇と加速し、価格変動の大きいエネルギー関連サービスを除いても5.2%上昇。勢いを感じる【図表1】。

 

つまり、金融を引き締める時期が来てしまい、これまでのように米国株インデックスが必ず右肩上がりであるという言説には疑問を感じる識者がとにかく増えているのです。

ついでに、現在は米国インデックス投資の大ブームです。このような流行は廃れるものです。

そして、本当に廃れた時が真の買い場になるのです。この真の買い場は相場に張り付いているベテラン投資家しか見極められません。

つまり、株式市場はどう考えても投資に明るくない人が負ける仕組みになっているのです。

 

 

ローリスクミドルリターンで1億円を築く投資先とは?ヘッジファンドという選択肢とは?

毎年できる限り一定で上昇しつづける資産に投資をして安全に1億円を形成したいですよね?

下記の資産Bではなく資産Aに投資をしたいというのは、特にリスクに対する不安が大きい日本人からすると理解しやすい感覚ですね。

 

リスクが低い資産とは

 

資産Aのような動きをしながら、インデックスを上回る成績を挙げている資産としてヘッジファンドがあります。ヘッジファンドは如何なる市況環境でも収益を狙うことを目標とする絶対収益型のファンドです。

 

実際、以下のチャートで示されている通りヘッジファンドは世界株指数やS&P500指数を大幅に上回っています。

更に価格のブレ幅も小さくリスクは小さくなっているのも特徴です。

ヘッジファンドは市場環境に関係なく安定したリターンを叩き出しインデックスをアウトパフォーム

 

ヘッジファンドといえば欧米特有のものと思われがちですが、近年は日本でも魅力的なヘッジファンドが登場してきています。

実際、筆者も2013年からヘッジファンドに投資を行い2021年まで一度も資産価格を下落させることなく年率10%以上のリターンを享受してきています。

以下で筆者が投資しているファンドについては詳しくお伝えしていますので参考にしていただければと思います。

 

【BMキャピタル】日本国内ヘッジファンド「BM CAPITAL」の実態とは?運用実績や投資手法を実際の投資家がわかりやすく解説!
【BMキャピタル】年利10パーセント?日本国内ヘッジファンド「BM CAPITAL」の実態とは?運用実績や投資手法を実際の投資家がわかりやすく解説!

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国内ヘッジファンド:BMキャピタルとは?

上記のランキングでも紹介していますが、筆者が実際に投資しているヘッジファンドにBMキャピタルがあります。

BMキャピタルは国内のヘッジファンドの先駆けとして2012年から運用を開始し、運用規模は150億円と国内最大規模となっています。

 

海外にもブリッジウォーターやルネサッスンステクノロジーのような著名ヘッジファンドがありますが最低出資金額は1000億円からと機関投資家のみを顧客としています。

しかし、BMキャピタルは1000万円から投資が可能と個人投資家にも門戸を開いています。

更にリターンも海外著名ファンドに引けを取らず以下のような特徴を備えている急成長ファンドです。

 

BMキャピタルの特徴

  • 運用開始以降10年間年度ベースでマイナスなし
  • 平均リターンは10%-20%を安定的に叩き出す
  • 本格的なバリュー株投資とアクティビスト戦略を組み合わせて運用
  • ファンドマネージャーは東大卒で外資系金融機関で経験を積んだやり手

 

運用開始以降幾度とない暴落を無傷どころかリターンをあげながら安定的なリターンをあげています。

まさに先ほどお伝えしたヘッジファンドの本領発揮という状況になっています。

 

投資手法も確立できており理論に裏打ちされたバリュー株投資を相場観がずば抜けた敏腕ファンドマネージャーによって運用がなされています。

リタイアに向けて安定的に運用していくという観点にたった時に最適な投資先となると考え筆者のポートフォリオの主軸をなしています。

 

ヘッジファンドは運用戦略などの秘匿性が高くウェブ上では詳しい内容はなかなかでてきません。

運用実績や詳しい投資手法については実際に問い合わせを行なって対面またはオンラインで聞くことができます。

なかなかアクセスできないヘッジファンドだからこそ自ら情報を取りに行ってみるとよいでしょう。

 

BMキャピタル

 

更に詳しい内容については以下の記事で説明しております。

 

まとめ

今回のポイントをまとめると以下となります。

 

  • 40歳時点で3000万円の資産構築は胸を張って良いレベル
  • 老後2000万円問題の算定は甘い
  • 老後に向けて5000万円の資産は構築しておきたい
  • アーリーリタイアするのであれば1億円の資産は構築しておきたい
  • 年率7%-10%の地味なリターンの積み重ねで十分
  • インデックス投資はタイミングが悪いと数%のリターンに留まる
  • リスク低く安定したリターンを追求するのであればヘッジファンドが魅力的

 

 

 

締め括り

 

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長期で資産を着実に育てる

 

資産運用で資産を増やす方法は様々あります。効率を求めるのであれば、株式投資が最良の選択肢であることは疑いようのない事実です。

過去の歴史を見ると、それは火を見るより明らかです。「市場が伸びるところ」が最も効率よいです。苦労なく成果を挙げられます。

 

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そして、投資のプロが運用する「ファンド」(投資信託、ETF、ヘッジファンド)を選ぶべきなのです。

ここでファンド選びが最も大切です。長年、筆者も資産運用を実施してきました。

 

結局は絶対にマイナスになる年を作らない、小さい利回りでも良いのでしっかりプラスを出す、それを長年続けるファンド。このようなファンドを活用することがベストプラクティスであり、正しい資産運用です。資産が強烈に伸びていきます。

 

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