40歳で貯金2000万円あったら資産運用でセミリタイアは可能?独身や子育て後世帯ならFIREが現実的となる1億円を目指そう!

資産2000万円超え向けの運用法

40歳で貯金2000万円あったら資産運用を行いセミリタイアは可能?独身や子育て後世帯ならFIREが現実的となる1億円を目指そう!

40歳で貯金2000万円。

必死に勉強して良い大学に入って一流企業で必死に働いて40才近くになって蓄えられる企業の目安が2000万円ではないでしょうか。

2000万円を構築するためには並々ならぬ努力があったことと思います。

 

しかし、同時にこのまま貯金だけしていても大きな資産を構築することは出来ないことを悟ったのではないでしょうか?

富裕層の目安となる1億円の遠さに絶望感を抱くことになるのも丁度この水準です。

2000万円というと資産運用を行うタネ銭という観点からも十分威力のある金額となってきます。

 

2000万円から5000万円の道程は、0から2000万円を構築する道程に比べると難易度は低くなります。

5000万円を構築できれば1億円という目標の金額も見えてきます。

 

本日は以下のポイントについてお伝えしていきたいと思います。

 

本日のポイント

  • 2000万円あれば日本の中での立ち位置は?
  • 1億円あればセミリタイアは可能なのか?
  • 2000万円を1億円に増やす具体的な戦略とは?
  • 1億円を目指した現実的な運用プランとは?

 

30代〜40代で貯金2000万円以上の割合とは?

まずは自身の立ち位置を知りたい方もいらっしゃるかと思います。

以下は金融庁がまとめている世帯毎の金融資産ですが2000万円以上を保有している30代の方は殆どおりません。

40代でも全体の10%-15%程度と少数派ですね。

 

2000万円以上保有している世帯の数

上記でみると殆どの資産は60代以降に集中していることがわかります。

若手世代は資産形成ができずに苦しんでいる様子がデータとしても明確に表されていますね。

 

30代から40代で2000万円以上の資産を形成できている方は、日本の中でもかなり上位であるということができるでしょう。

ただ、既に先頭集団にいるのであれば高齢者になった時に1億円を目指すことも十分に可能になってきます。

 

2000万円でセミリタイアは可能になる?はやまったFIREのリスクを考えよう!

2000万円からいきなり2億円を目指そうといってもイメージしづらく現実味を感じられない方が多くなると思います。

「引き寄せの法則」という若干スピリチュアルな考えでもありますが、夢を実現することを日々イメージすることで目標に到達することが可能となります。

2000万円を保有されている方の目標としては1億円が現実的なものとなります。実際、筆者も2000万円を超えたあたりから1億円を意識し始めました。

 

セミリタイアやFIREとは?

まず結論から申し上げると1億円で完全なリタイアをするのは難しいです。

1億円で視野に入ってくるのはセミリタイアやFIREといったものです。両者はほぼ同義です。

 

FIREとは以下の頭文字をとったもので「経済的自立」と「早期リタイア」を意味する言葉です。

FIが経済的自立を示し、REが早期リタイアを示します。

 

FIREの頭文字

F:Financial
I:Independence
R:Retirement
E:Early

 

FIREやセミリタイアは仕事を辞めた後に資産運用を前提としています。

形成した資産を取り崩すだけでなく、そこから生まれる資本所得で自由な人生を生きていくという生活スタイルです。

欧米で人気を博して、昨今の資産運用ブームもあり日本でも2020年からFIREを目指す方が急激に増えました。

 

セミリタイアした人たちの仕事を辞めた時の金融資産とは?

そもそも資産形成を行う方の目的の多くは仕事をやめてセミリタイアやFIREしたいというものではないでしょうか?

では、実際にリタイアした方は、どの程度の資産で仕事を辞めているのでしょうか?

以下はマイナビがリタイアした方、1019人にとったアンケートですが42%の方が2000万円未満でリタイアしたことが明らかになっています。

リタイアした時の資産

 

では、2000万円あればリタイアできると考えた方は踏みとどまることを切におすすめします。

生活地域や賃貸かどうかも影響しますが、殆どの方のケースで2000万円でリタイアしてしまったら数年後には労働市場に戻らざるを得なくなるからです。

そして、一度労働市場を離れてしまうと再就職する時の年収は小さくなります。

 

はやまって仕事を辞めるのだけは絶対にやめておきましょう。後悔あとに立たずとなります。

特に子供を養っている世帯に関しては、子供に制限をかけなければいけない結果となりえます。

慎重に見積もり安全圏に到達してから仕事を辞めるようにしましょう。

 

金融資産1億円でセミリタイアやFIREが可能なケースとは?

では実際にいくらあればセミリタイアが可能なのでしょうか?

 

ケース①:子供がおらず独身で生活している

まず、独身のケースです。独身であれば1億円あればセミリタイアが可能となってきます。

以下は総務省のデータを東京の独身生活に読み替えたものです。

 

東京の独身世帯の生活費

東京(持ち家) 東京(賃貸)
食料 40,000 40,000
住居 15,000 80,000
光熱費 11,383 11,383
家具・家事用品 5,830 5,830
被服費 4,843 4,843
保険医療 7,703 7,703
交通・通信 20,000 20,000
教養娯楽 25,000 25,000
その他支出 40,000 40,000
合計(月額) 179,767 234,767
合計(年額) 2,157,204 2,817,204

関連:30代から40代で独身で貯金4000万円超えたら何年暮らせる?セミリタイアは可能?資産運用する場合のおすすめポートフォリオも紹介!

 

最も生活費がかさむ東京の賃貸のケースであっても、年間280万円あれば生活することができます。

1億円を4%-5%の高配当銘柄に分散投資することで400万円〜500万円の配当金を受け取ることができます。

20.315%の税金を差し引かれても320万円〜400万円が手元に残り、十分配当金だけで生活することが可能となります。

 

ケース②:子供が既に巣立っている

まず、子供を不要しているという段階では1億円ではセミリタイアは難しいです。以下の記事でお伝えしていますが2億円が必要になってきます。

→ 完全リタイアは金融資産2億円あったら資産運用だけで可能?50歳〜60歳で労働意欲が無くなってもFIREして安定的に不労所得を獲得するための投資ポートフォリオの割合について考察!

 

しかし、子育てが終わった後の世帯であれば東京であってもセミリタイアが可能となります。

子育てした後に東京で夫婦で必要な費用は以下となります。

子育て終わった後の生活費

項目 東京(持ち家) 東京(賃貸)
食料 80,000 80,000
住居 20,000 150,000
水道・光熱 21,353 21,353
家具・家事用品 12,688 12,688
被服費 20,000 20,000
保険医療 12,998 12,998
交通・通信 49,515 49,515
教養娯楽 27,543 27,543
交際費等 70,000 70,000
税金等 30,000 30,000
月額合計 344,097 474,097
年間合計 4,129,164 5,689,164

 

おそらく子供が大学を出た時の年齢は55歳になっているかと思います。

55歳から65歳は年金がでないので、先ほどお伝えした320万円〜400万円では賃貸の場合は不足がでます。

しかし、早期退職する時には基本的には割増の退職金をもらうことができます。

 

割増の退職金と若干の取り崩しを行うことで55歳から65歳までの10年間を凌ぐことができます。

65歳からは配当金に加えて年金を加えることで十分生活費を賄うことが可能となります。

子供も育て終わって責任も真っ当しています。

もっと余裕を持って生活したければスローライフを求めて地方に移住するのも選択肢としていれると、より豊かなリタイア生活が送れますね。

 

貯金2000万円を1億円に増やすための運用戦略とは?

2000万円を1億円に増やすための現実的な戦略をお伝えします。

貯金2000万円を形成された方であれば200万円ずつ毎年追加で入金することが可能かと思います。

200万円ずつ追加投資しながら年率10%で運用すると12年後に1億円に到達します。

2000万円を1億円にする戦略

1億円への道
元本 2,000
1年後 2,400
2年後 2,840
3年後 3,324
4年後 3,856
5年後 4,442
6年後 5,086
7年後 5,795
8年後 6,574
9年後 7,432
10年後 8,375
11年後 9,412
12年後 10,554

→ 難易度は高い?個人投資家が目指すべき運用利回りは年利10パーセントが妥当?狙うべきリターンとおすすめの預け先を検証する。

 

30歳のかたであれば42歳で達成できますし、40歳であれば52歳に達成することができます。

現実的な目標かと思います。

 

投資先5選を検討!2000万円を1億円に増やすための適切な投資先とは?

では実際に2000万円を1億円に増やすための投資先を検証していきたいと思います。

定期預金:平均利回り0.1%〜0.3%

定期預金

利回り 0.1%〜0.3%と非常に低い利回りとなっている
最低投資額 金融機関によるが100万円から可能なプランが多い
初心者向け度 預けるだけなので難易度は非常に低い

 

定期預金は日本人が一番資産を預けている金融商品です。

銀行が倒産しない場合は元本が保証されるので、とりあえず預けている方が多いかと思います

 

しかし、ゼロ金利時代の日本においては定期預金で得られる金利は0.1%-0.3%となっています。

インフレ率以下のリターンしか得られないので実質的に資産を減らす投資先となります。

 

インフレとは2022年現在日本にも発生しているのでご理解いただけるかと思いますが、モノやサービスの価格が上昇することです。

以下の例の通り1個100円で購入できていたリンゴが200円になる現象のことを指します。

インフレとは?

 

現在、日本国内の要因ではインフレは発生していませんが、円安と海外の物価の高まりの影響を受けて2%-3%のインフレが発生しています。

日本は海外からエネルギーや食料の多くを輸入しているので輸入物価が高くなるとインフレが発生してしまうのです。

 

インフレ率が2%というのは日本円の価値が2%減少していることを意味します。

0.3%の利回りが得られないのに2%の減価が起こっているので、実質的にお金を減らしている行為になってしまっているのです。

 

不動産投資:平均利回り2%〜10%

不動産投資

 

利回り ワンルームマンションだと2%-4%、事業として行うと10%程度が可能
最低投資額 数百万円〜数億円
初心者向け度 投資として手軽に行うとリスクの割にリターンは低い

 

サラリーマンとして働いていると、電話がかかってきて営業を受けた経験がある方は多いのではないでしょうか?

私は一週間に一度くらいの頻度でかかってきて、もはや恒例行事のように受け止めていました。

 

しかし、サラリーマンがお金を投じるだけのワンルームマンション投資は残念ながらリスクの割にリターンは低いです。

表面利回りは4%-7%ですが、そこから修繕費や固定資産税、稼働していない時期なども加味すると表面利回りは2%-3%となります。

新築ワンルームなどでは利回りがマイナスになるものもあります。

営業トークとして節税を売りにしてくることもありますが、節税メリットは低く複利効果も効かないので魅力的とはいえません。

 

一方、自分で足を使って中古物件を仕入れて、リノベーションをした上で賃貸に出す場合は10%以上の利回りも期待できます。

しかし、これはもう投資ではなく事業です。

足を使って物件を探してリノベーションを時にはDIYで行い客付を行う必要があります。

個人投資家が行う類のものではありません。

 

アクティブ投信:平均利回り2%〜4%

アクティブ投信

利回り 平均利回りは2%-4%ではあるが、1年で半分以下になったり2倍以上になるものも多く見られる。
最低投資額 ネット証券では100円から投資が可能
初心者向け度 一見初心者むけではあるが投資対象を選ぶ必要があり実質自分で投資しているのと同じ

 

投資信託にはパッシブ投信とアクティブ投信の2種類があります。

パッシブ投信というのは対象となるS&P500指数や日経平均のようなインデックスに連動することを目的とする投信です。(後述します)

一方、アクティブ投信というのはインデックスに比べて高いリターンをだすことを目標とする投資信託です。

高いリターンをだすためにアセットマネジメント会社のファンドマネージャーが運用を行なっています。

アクティブ投信とパッシブ投信の違い

→ インデックス型投信(=パッシブ)とアクティブ型投資信託はどっちがおすすめ?成績や手数料を中心に金融庁データをもとに徹底比較!

 

投資信託といえばお手軽に投資できるというイメージがあるかと思いますが、実態はことなります。

アクティブ投信を選ぶ過程で以下の選択を迫られることになります。

 

選択事項

  • 投資資産(株?債券?REIT?バランス型?)
  • 投資地域(日本?米国?先進国?新興国?全世界?)
  • 運用手法(大型?小型?バリュー?グロース?等々)

 

日本株に投資している投信を選んだあと、日本株全体が沈みこんだ場合はリターンがマイナスになることを覚悟する必要があります。

日経平均が▲30%の局面で、アクティブ投信が▲20%であればアクティブ投信としては評価されますからね。

 

 

そして、そもそもの問題なのですが実態としてはインデックスより低いリターンとなっています。

以下は国内株式を対象とした日本のアクティブ投信を信託報酬に応じてリターンをプロットしたものが以下となります。

信託報酬が高くなるほどリターンが低くなっているという残念な結果になっています。

信託報酬に応じた投資信託の平均リターンの分布

 

平均リターンが1%-2%という低水準でなおかつ、リターンがマイナスとなっているファンドの比率が高くなっています。

投資信託はあくまでサラリーマンのファンドマネージャーが運用しているということを忘れてはいけません。

プロが運用しているからといって高いリターンが見込めるとは限らないのです。

 

インデックス投信:平均利回り7%

インデックス投信

 

利回り 平均利回りは7%だが好調な時と軟調な時の差が激しい
最低投資額 100円〜
初心者向け度 初心者でも投資が可能だが損失に耐えられる精神力が必要

 

インデックス投信はインデックスに連動する目標で運用している投信です。

インデックスと同じ銘柄を同じ比率で保有していればよいのでファンドマネージャーの腕は関係ありません。

 

2010年代ずっとS&P500指数をはじめとしたインデックスが好調に推移したことでブームが発生しました。

しかし、インデックスはずっと好調な訳ではありません。株価は上昇期と停滞期がくっきり分かれています。

インデックス投資には好調時と不調時がある

 

そして右端をみていただければ分かりますが、既に2021年後半から下落を開始しています。

理由は米国の中央銀行であるFRBがインフレをおさえるために金融引き締めを行なっているためです。

 

米国は現在1970年代以来の高インフレとなっています。過去40年なかった高水準なので米国民は高い生活コストに喘ぎ苦しんでいます。

 

米国のインフレ率

 

結果として米国の中央銀行であるFRBは景気を冷まして需要を減退させてインフレを退治する決意を宣言しています。

FRBのパウエル議長は経済を犠牲にしてでもインフレを退治するとの決意を明確にしています。

今後数年は株価は厳しい状況となる可能性があります。ちなみに同じインフレ率を記録した1970年代の株価は以下の通りとなっています。

 

1970年のS&P500指数の株価推移

 

10年間ほとんどリターンがでないケースも考える必要があります。そして上記みていただければわかる通り、場合によっては株価が半減となることもあります。

さらに為替リスクを負う日本の投資家は深刻です。現在ドル円は145円の水準となっています。

 

ドル円が上昇すればリターンは上昇しますが、ドル円が下落するとリターンは毀損します。

現在は日米の金利差に注目して投機的な取引により過剰なまでにドル円が上昇してきました。

しかし、金融引き締めによって米国が景気交代に陥ると金利が下落して日米金利差も縮小します。

この局面が到来すると今まで上昇してきたドル円は急激に円高方向に修正されることが期待されます。

ここからインデックス投資をする日本人投資家には深刻な未来が待ち受けていると考えています。

 

ヘッジファンド:平均利回り10%

ヘッジファンド

 

 

利回り 平均利回りは10%以上。下落も抑制しながら安定的に上昇させている
最低投資額 1000万円〜
初心者向け度 完全にファンドマネージャーにおまかせなので初心者に適している

 

最後にお伝えするのがヘッジファンドです。ヘッジファンドと聞くとリスクの高いファンドだというイメージがあると思いますが、それは一部の過激なヘッジファンドです。

本当のヘッジファンドは寧ろ逆です。どのような局面でもリターンをだすことを目指して運用を行う絶対収益型のファンドとして欧米の機関投資家や富裕層から重宝されています。

 

現在のように債券と株式が両方下がるような局面でも機関投資家はリターンを出す必要があるので、いかなる環境でも利益を狙うヘッジファンドは魅力的なのです。

ヘッジファンドと投資信託の違い

 

実際にヘッジファンドは以下の通り、株式市場が下落する局面でも下落を抑制したり利益を上げたりと優れたパフォーマンスを上げています。

現在の世界では必要不可欠な存在となっています。

ヘッジファンドは市場環境に関係なく安定したリターンを叩き出しインデックスをアウトパフォーム

 

投資信託のように投資対象を選択する必要もありません。

ファンドマネージャーが自身のある戦略でリターンを狙ってくれるので投資をすればほったらかしで大丈夫な点も魅力的な点です。

国内ヘッジファンド「BMキャピタル」

ヘッジファンドが魅力的な点はご理解いただけたかと思いますが、一つ問題があります。

それは最低出資金の高さです。海外のヘッジファンドなどでは$500mil(日本円で7億円)からしか資金を受け入れていません。

著名なヘッジファンドは大抵、個人投資家からの資金を受け入れていないのです。

 

ここまで聞くと諦めてしまいがちですが、日本には個人投資家でも投資できるヘッジファンドが存在します。それが筆者のポートフォリオの主軸をなすBMキャピタルです。

BMキャピタルは運用開始以降10年以上が経過していますが、一度もマイナスのリターンをだすことなく運用しつづけています。

更に、年率10%以上のリターンで安定しており資産を着実に増やすことに貢献してくれています。

BMキャピタルの特徴について纏めたものが以下となります。

bmcapital

 

BMキャピタルについては以下で詳しくお伝えしていますのでご覧いただければと思います。

 

 

まとめ

今回のポイントを纏めると以下となります。

 

ポイント

  • 2000万円でセミリタイアやFIREをするのは早計
  • 1億円あれば子供が巣立った場合や独身の場合はリタイア可能
  • 200万円を追加しながら10%で運用したら12年で達成可能
  • 市場に影響をうけずに高いリターンをだす選択肢を検討しよう!

締め括り

 

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長期で資産を着実に育てる

 

資産運用で資産を増やす方法は様々あります。効率を求めるのであれば、株式投資が最良の選択肢であることは疑いようのない事実です。

過去の歴史を見ると、それは火を見るより明らかです。「市場が伸びるところ」が最も効率よいです。苦労なく成果を挙げられます。

 

各資産の超長期リターン

 

しかし、株式投資も医者になるくらい勉強をしなければ勝てません。であれば、我々は早々にリスクの高い個別株投資という選択肢は捨てるべきです。

そして、投資のプロが運用する「ファンド」(投資信託、ETF、ヘッジファンド)を選ぶべきなのです。

ここでファンド選びが最も大切です。長年、筆者も資産運用を実施してきました。

 

結局は絶対にマイナスになる年を作らない、小さい利回りでも良いのでしっかりプラスを出す、それを長年続けるファンド。このようなファンドを活用することがベストプラクティスであり、正しい資産運用です。資産が強烈に伸びていきます。

 

上記の条件を主眼に置きながら、筆者のポートフォリオを構成するファンドを中心にランキング記事を作成してみましたので参考にしてみてください。

 

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