1000万円の資産に到達した人の多くが、本格的な資産運用を考え始めます。「資産1000万円」とはそのような人生の一区切りの資産です。
資産1000万円に到達するには、年収を上げる、節約をする、貯金をする、と努力が相当な必要です。
相当な努力が必要だからこそ、資産運用は出来るだけリスクを低く抑えたいと思うのが人間の性です。
そして、筆者も大きなリスクを取ることは全く勧めません。着実に資産を増やしていくべきだと思います。
そこで今回は、資産運用をする上で一つの選択肢として人気な「保険」を活用しての運用について解説していきたいと思います。
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【2023年】日本国内の優良ヘッジファンド(＆投資信託)のおすすめ先を紹介！選択に必要な知識と魅力的な金融商品をランキング形式で初心者にもわかりやすく解説
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資産1000万円を超えたら？コツコツ貯めた資金から老後を考える
コツコツ貯めた1000万円。一般的なサラリーマンで、節約と貯金を頑張ってきた人であれば、30代〜40代で手にする金額でしょう。
今後も同じペースで、貯金をしていき、老後の蓄えを増やしていこう・・・このように思っている人も少なくないでしょう。
しかし、コツコツ貯金は限界があり、あまりにも資産が増加するペースが遅いです。寧ろ、1000万円というまとまった資金があれば、正しい資産運用を行えば1億円も視野に入ってくるのです。
老後の生活費の不足、貰えないかもしれない年金の不安、会社の給料も上がらないし、または終身雇用が崩壊した時にお金がなくては精神的にきつい。
日本人の寿命も伸びているしますます資金が必要。あと医療費も確保しなければ。嫌になってしまいますね。
40歳で貯金3000万円を超えたら？投資する時に考えるべきこと。老後資産1億円を目指した資産運用を考えよう
上記のような未来が見通せる今、資産を増やすことはとても大切、もはやMUSTと言える時代です。限りなく日本人の思考も欧米の人たちに近づいてきているのではないでしょうか。
自分の身は自分で守らなければなりません。（これまでは国と勤め先企業が守ってくれました）
しかし、ただ貯金をしているだけでは、貯金額は増えますが、気づけば周りの人に比べ、大きく資産が劣っていることに気づくはずです。
それはなぜか？多くの人が資産運用を始めているからです。そして、運用次第で老後の生活費の余裕度は大きく変わってきます。
口は悪いですが、負け組の資産運用はすぐにやめるべきなのです。資産運用はなぜそこまで大切なのかを今一度、次の項目からみていきます。
いわゆる元本保証と言われる運用の種類をまずはみていきます。
【定期預金】預金金利は雀の涙。適切な運用先を選ぼう
最大の守りといえば「定期預金」が上げられます。
定期預金については「預金1000万円以上になったらどこに預ける？定期預金の優遇金利で資産運用する選択肢はワークするのか。どこに預けるのがベストなのかを比較」でも考察しました。
たしかに元本保証で、年利回りは0.03％程度とリターンはほぼなしですが、資産は減りません。しかし増えもしません。
1000万円預けて、1年で3000円いけば良い方です。
加えて、2020年の日本のインフレ率は-0.1％。インフレ率は上昇すればするほど現金の価値が下がり、デフレは現金の価値が上がります。
確かに2020年時点では日本はデフレとなっており、定期預金の価値は上がりました。
しかし、日本政府は2%のインフレ率をターゲットにしており、このインフレ率を達成するべく様々な政策を打っていくことは目に見えています。
つまり現金の価値は下がります。
2％の「物価安定の目標」
日本銀行法では、日本銀行の金融政策の理念を「物価の安定を図ることを通じて国民経済の健全な発展に資すること」としています。
物価の安定が大切なのは、それがあらゆる経済活動や国民経済の基盤となるからです。
市場経済においては、個人や企業はモノやサービスの価格を手がかりにして、消費や投資を行うかどうかを決めています。物価が大きく変動すると、個々の価格をシグナルとして個人や企業が判断を行うことが難しくなり、効率的な資源配分が行われなくなります。また、物価の変動は所得配分にゆがみをもたらします。
こうした点を踏まえ、日本銀行は、2013年1月に、「物価安定の目標」を消費者物価の前年比上昇率2％と定め、これをできるだけ早期に実現するという約束をしています。
そして、実際に日本のインフレ率も2022年に入り上昇しています。実際に現金の価値は下がっており、株式は2020年より上昇、不動産も上昇が続いています。
総務省は2022年5月27日に5月の東京都区部・消費者物価指数（CPI、中旬速報値、2020年=100）を発表しました（図表1参照）。総合CPIは前年同月比で2.4%上昇と、前月と一致しました。
生鮮食品を除いたCPIは前年同月比1.9%上昇と、こちらも前月に一致しました。東京都区部CPIは全国CPIに先行して発表されます。5月の全国CPIは6月24日に発表が予定されていますが、4月の全国総合CPIは前年同月比2.5%の上昇となっています。
https://www.pictet.co.jp/investment-information/market/today/20220527.html
多くの人は気づいていませんが、資産に投資をしている人に比べ、現金しか持っていない方々の資産は相対的に減少しているのです。
次に、「貯蓄型保険」を例に挙げていきます。
【貯蓄型保険】保険で資産を運用できるのか？
保険と聞くとどのような商品を思い浮かべますか？
生命保険であれば、自分が死亡した時に遺族に保険金が入る。
最近は癌保険も市民権を得ました。癌になってしまったら医療費が振り込まれる。
他にも入院費をカバーしてくれる医療保険もあります。
自動車保険なんかもあります。事故を起こしたら損害費用を工面できます。
基本的には、払ったら戻ってこない、「掛け捨て」型の保険に入っている方が多いのではないでしょうか。
「掛け捨て」とは別に「貯蓄型」の保険もあります。
保険で資産運用を考える人はこちらを選びます。生命保険が対象になってくるでしょう。
日本ではソニー生命やプルデンシャル生命保険で加入している人が多い印象です。
貯蓄型保険の特徴としては、毎月数万円を積み立てていき、満期にお金が返還されます。
また、積み立てながらも、万が一自身が死亡してしまった場合にも保険金がおりるという形になっています。
積み立て保険を30歳から月5万円、30年間払うと1800万円になります。
その間に、万が一が起こってしまった場合、2000万円以上の保険金がおりるというプランも中にはあります。保険会社によりますが、非常にお得に感じますよね。
また、保険料は所得から控除可能です。節税の側面もあります。
貯蓄型保険の種類を少し見ていきましょう。
貯蓄型保険の種類
貯蓄型保険にはいくつか種類があります。紹介していきます。
終身保険
保障が一生続く保険です。
被保険者が生存している限りは続きますが、解約をした時に保障が終わります。
解約をした場合、解約返戻金が返還されます。
払込期間終了後であれば元本以上に返還される可能性もあり、終了前であれば元本を下回ることもあります。（契約次第です）
養老保険
契約満期時に保険金を受け取るタイプです。
死亡保険金と満期保険金が同額という特徴があります。
学資保険
学資保険は子供の学業に向けた保険です。
子供は学費がかかります。
子供の学費が大きくかかる時期に向けて、事前に積み立てておくのが学資保険です。
個人年金保険
公的年金だけでは不安という方が入るのが個人年金保険です。
60歳、65歳まで個人年金保険を毎月振込、10〜15年ほどかけて年金形式で支払いを受けることができます。
60歳、65歳時点で一括受け取りも可能です。貯蓄が苦手で、老後に不安のある方が活用するのがこの個人年金保険ですね。
ここまでは概要ですが、もう少し踏み込んで貯蓄型保険のメリット・デメリットをみていきましょう。
貯蓄型保険のメリット・デメリット
貯蓄型保険のメリットとデメリットを紹介します。
貯蓄型保険のメリット
定期預金よりも利回りが高い
定期預金と比べて利回りが低い資産運用先はタンス預金くらいしかありませんが、貯蓄型保険の方が預金しているよりもリターンは高いでしょう。
関連：預金1000万円以上になったらどこに預ける？定期預金の優遇金利で資産運用する選択肢はワークするのか。どこに預けるのがベストなのかを比較！
自身が死亡時に保険金もしっかり下りる
満期を迎える前に不幸があった場合も保険金がおりるので安心です。
遺族は安心ですよね。
自動引き落としなので手間が少ない
自動引き落としなので、自動的に貯金ができている状態になります。
生命保険契約者保護機構によって90％補償あり
一番怖いのが、生命保険会社が倒産することです。積み立てたお金が吹っ飛んでしまいます。
大手の保険会社なので倒産などあり得ないだろう、と考えてしまいがちです。
しかし、貯蓄型保険の積み立て期間は20年、30年と長いです。その間に何が起こるか、人生わからないものです。直近のコロナウィルス感染拡大騒動など、誰も予想できませんでしたよね。
オリンピックが中止になるなんて夢にも思わないわけです。つまり、倒産リスクはゼロではないのです。
しかし、生命保険を払い続けていて、倒産で会社が逃げてしまう可能性は流石に負いたくありません。
そのために、生命保険契約者保護機構があります。
保険金支払いの責任準備金の90％まで、上限1000万円まで（+利息）ですが、保護されています。
残りの10%については更生計画などにより決定されます。
貯蓄型保険のデメリット
とにかく保険料が高い
貯蓄型保険は高いです。掛け捨て型が月々数千円に対し、数万円というのが普通です。
保障に加えて、積み立て金額も加わっているからです。
貯蓄型保険は万が一の保障と貯蓄が一緒にできるので両得感がありますが、一部は運用に回しているだけです。
途中で解約してしまうと、高い解約料がかかってきますので、本当に契約するかどうかは家計の将来プランと照らし合わせてしっかりと考えましょう。
解約で元本が割れてしまうような商品もあります。気をつけましょう。
利回りが悪い
運用は保険会社が担いますが（いわゆる機関投資家）、安全に資産運用を実施しますので、基本的には2-3%取れれば良い方だと考えましょう。
結論：保険で資産運用を実行すべきではない（ポートフォリオの一環としてはアリな場合も）
ここまで散々保険について触れていきましたが、資産運用で最も大切なのは「利回り」です。
「大きな元本で高い利回りで複利で利益を拡大していく。」
これが資本主義という我々が生きる世界で資産を大きくするための唯一の方法です。
1000万円をこの貯蓄型の保険で運用利回り2%程度で運用するのは、たしかに定期預金よりは随分とましです。ましですが、それが最適解ではありません。
もうすでに数億円の資産を保有している方であれば、低い利回りでも運用リターンは大きくなりますので、ポートフォリオの一環として保険を検討するのはありでしょう。
しかし、例えばまだ老後まで10年以上残っており、1000万円ほどの資産なのであれば、もう少し踏み込んだ資産運用が必要です。
何も個別株投資をしたり、FXなどでリスクを積極的に取れとは口が裂けても言いません。
現実的なリターンで、資産の最大化を目指すべきなのです。筆者が最も効率的に資産を拡大できる方法として、投資信託とヘッジファンドの存在をここで紹介します。
次のステージ：資産1億円を目指すには最もリターンの高い株式投資を選ぶべき
基本的に、資産運用では利回りが大切と申し上げましたが、この利回りが一番高い市場といえば株式です。これは歴史が説明しています。
1802年から、株式、長期国債、短期国債、ゴールド、現金の順でリターンが高くなっています。しかし、株式はリスクが高いのも問題です。リスクリターンは表裏一体です。
ここで株式投資を諦めるのではなく、プロに任せてみるという方向で考えてみましょう。
そこで、選択肢になってくるのが、株式で資産を運用している投資信託とヘッジファンドです。
1000万円をインデックス型投資信託で運用
この運用手法は非常に堅い投資です。投資信託には「インデックス型」と「アクティブ型」が存在します。
こちらの記事「インデックス型投信(=パッシブ)とアクティブ型投資信託はどっちがおすすめ？成績や手数料を中心に金融庁データをもとに徹底比較！」に違いはまとめていますが少しだけ説明します。
インデックス投資の罠
インデックス型投信はTOPIXやS&P500など、株価指数に連動するパフォーマンスを目指す運用です。
アクティブ型投信は株価指数を超えるパフォーマンスを狙っていく運用です。
インデックス型投信は誰が運用しても実は同じで、株価指数に組み入れられている銘柄に均等に投資をしていくだけです。
アクティブ型はファンドマネジャーの腕が試されます。
株価指数を超えるリターンを出しているかどうかをアクティブ型投信を購入する際はしっかりとデータを見る必要があります。
金融庁が出しているデータを見ると、インデックス型投信がアクティブ型投信のリターンを上回ってしまっています。
| 分類 | 5年累積 リターン平均(%) |
5年シャープ レシオ平均 |
| 全ファンド (パッシブ) |
22.6 | 0.4 |
| 全ファンド (アクティブ) |
9.7 | 0.2 |
| 国内株式 (パッシブ) |
40.0 | 0.5 |
| 国内株式 (アクティブ) |
30.9 | 0.4 |
| 先進国株式 (パッシブ) |
37.0 | 0.47 |
| 先進国株式 (アクティブ) |
12.0 | 0.23 |
| 新興国株式 (パッシブ) |
15.2 | 0.24 |
| 新興国株式 (アクティブ) |
12.8 | 0.20 |
| グローバル株式 (パッシブ) |
32.6 | 0.44 |
| グローバル株式 (アクティブ) |
8.2 | 0.17 |
アクティブ型投信のファンドマネジャーが結果を出せない理由は、ファンドマネジャーの報酬体系、投信の構造上の問題があります。
この点は以下の記事で紹介していますので、時間の許すときに読んでみてください。
関連：分かりづらいヘッジファンド投資の手数料体系をわかりやすく解説（成功報酬・ハイウォーター・マーク方式）
上記を見ると、アクティブ型投信の5年累積リターンが9.7％、これは年利回り1.86％程度です。インデックス型投信の5年累積リターンは22.6％、これは年利回り4.15％程度です。
ちなみにアクティブ型投信はインデックス型投信の手数料よりも高いです。調査費用などは入りますので、利回りが低くて手数料が高いというダブルパンチ状態です。
インデックス型投信で年利回り4.15％が目指せるのであれば、貯蓄型保険よりも高いリターンが目指せそうですね。
米国のS&P500を対象としたインデックス投資であれば、年平均利回り7%程度が見込めます。
資産運用がだいぶ、捗りそうな数字が出てきました。しかし、インデックス型投信には落とし穴があります。
それは、インデックス型投信は長期にわたり運用をしていくことになりますが、10年スパンで利回りがマイナスになってしまう可能性もあるということです。
たしかに米国の株式市場は歴史上、右肩上がりの成長をしてきました。
ずっとS&P500に連動するインデックス型投信を保有している人は負け知らずなはずです。
しかし、長期で見れば右肩上がりなのですが、実は過去195年の米国株の年次リターンを見ていくと、57年（30％）はマイナスになっている年があるのです。
20年、30年と運用する上で、10年スパンで６-10年ほどマイナスになる年もある可能性があることは頭に入れる必要があります。
また、未来はわかりません。さらにマイナスの期間が多くなり、平均リターンを下回る可能性も残されていることを頭に入れて、その上でインデックス投資をしましょう。
2022年の米国株式市場
2022年に入り、上昇が止まらないインフレ率を背景に、米国FRBは利上げを実施しています。
2020年のコロナショック後に、FRBは紙幣を刷って国民にばら撒き続けました。そして、その金融緩和は、歪んだバブル相場を形成しました。
しかし、バブル相場は2021年で終了し、今はそのツケを払う時期に来ており、FRBの激しい政策金利の引き上げが続いています。政府のバランスシート縮小も同時に実施されており、まさに株式市場は地獄絵図となっています。
年初来リターンは-20％を超えていますが、まだまだ筆者は序の口だと考えています。
金融知識のある人であれば理解できると思うのですが、株式市場は利上げの段階では絶対に底打ちすることはありません。度々株式市場が反発を見せますが、それは強気の罠（ブルトラップ）であり、まさに大底へ向けて市場参加者を増やし、一気に突き落とす準備をしている段階と言えます。
米国株は既に、米連邦準備制度の積極的な利上げに伴う多くの逆風に直面している。ただ、歴史を参考にするなら、米金融当局のバランスシート圧縮も株価にリスクをもたらすと、バンク・オブ・アメリカ（ＢｏｆＡ）が指摘した。
ＢｏｆＡは15日の調査リポートで、2010－19年の連邦準備制度による債券購入とＳ＆Ｐ500種株価指数のリターンの歴史的関係を調べた結果、23年までの量的引き締め（ＱＴ）によって、Ｓ＆Ｐ500種は現在の水準から７％下落する可能性があると結論付けた。ＢｏｆＡによると、相場の動きの50％余りが量的緩和（ＱＥ）で説明されるという。
上記で「20年、30年と運用する上で、10年スパンで６-10年ほどマイナスになる年もある可能性があることは頭に入れる必要があります。」と述べましたが、まさに今が6-10年ほどマイナス運用に陥る時期であると言えます。
ついでに今は異次元な円安です。これは日本が金融緩和継続、米国が止まらないインフレの対応で利上げしている歪んだ結果により引き起こされた通貨安です。
現在円をドルに両替してインデックスファンドを購入するとすれば、まだまだ下落余地のあるインデックスとドルのダブルパンチをくらってしまう可能性がかなり高いです。
2002年から2012年までで、ドル円は132円から77円まで変動しました。日銀総裁の黒田氏が2023年に辞任しますが、後任の総裁がYCCを中止することになったら、もう一度ドルは100円を割り込むことも十分に考えられるのです。
今からインデックスファンドを購入するのは到底おすすめすることはできず、下落耐性の強い先を選ぶ必要があります。
そこで、続いての選択肢はヘッジファンドです。
ヘッジファンドで1000万円を運用する、10％の利回りで1億円到達まで24年、追加投資でさらに短縮
ヘッジファンドは基本的に私募ファンドですので、公に情報があまり出てきません。
関連：日本でも知名度上昇中のヘッジファンドとは？投資信託との違い・投資手法・運用を任せるリスクと失敗するファンド選びについて簡単にわかりやすく解説
個人投資をするにもハードルが高く感じるでしょう。実際に最低出資額も国内ヘッジファンドであれば1000万円以上からが多いです。
ヘッジファンドのリターン（1億円到達までのシミュレーション）
実際にそんなヘッジファンドのリターンはどのようになっているのでしょうか？こればかりはファンドによって異なるので、一概には言えません。
しかし、過去のデータは以下の通り、ヘッジファンドの運用が上記で述べたインデックスを上回っています。
全てのヘッジファンドがこのようなリターンを出しているとは言いませんが、平均して高いリターンを出しているのはやはりプロの投資家であるファンドマネジャーが鬼気迫る思いで相場を張っていることが要因としてあると思います。
ヘッジファンドのファンドマネジャーは、サラリーマンとは報酬体系が大きく異なります。
給料の大部分が成功報酬となっており、相場で勝てなければ生活水準に思い切りその結果が直撃します。
反対に、相場で勝つことができれば、青天井の報酬が約束されます。プロ野球選手と同様「結果」が出せるかどうかが全てなのです。
良いファンドが選べたとして、平均年利回りを10％と考えると、1000万円の資産が1億円に到達するのに24年かかります。そもそも複利効果で時間を味方にすれば1億円に到達することに驚きです。
しかし、毎年300万円程度の追加投資ができれば、さらに短縮されます。12年程度と半分の時間で1億円達成です。当然、増額すればその分早くなります。複利の運用は凄いですね。
一流教育機関など、機関投資家もヘッジファンドを活用
そのようなヘッジファンドの構造から、運用リターンの高さに信頼性があり、世界中の富裕層、機関投資家、ハーバード大学など一流の教育機関はヘッジファンドをポートフォリオに積極的に組み入れています。
関連：エンダウメントの投資戦略を参考に長期的に資産を形成しよう！オルタナティブ投資を活用し資産分散を行うメリットについてお伝えする。
個人でヘッジファンドへの出資を考えるのであれば、海外、国内問わず、高い利回りが期待できるファンドを選びたいところです。しかし、海外の著名ヘッジファンドに出資するには高いハードルがあります。
プライベートバンクの投資一任を通じて、海外ヘッジファンドを買う方法がメジャーです。
プライベートバンクなしであれば、自分でなんとかする必要があります（そもそも海外ファンドはプライベートバンクに加入するような富裕層であることが前提ですが）。
しかし、最低出資額が1億円を超えたりしますので、1000万円程度では門前払いにされてしまいますし、そもそもコンタクトを取るのに外国語でやり取りをし、実際に現地に飛ぶ必要があるケースもあります。
そこで国内に目を向けてみると、毎年の利回りが10％を超える安定したファンドも存在します。
1000万円から運用できる日本国内ヘッジファンド
筆者もBMキャピタルというヘッジファンドで運用していますが、日本にもヘッジファンドが近年は増えてきました。
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【BMキャピタル】年利10パーセント？日本国内ヘッジファンド「BM CAPITAL」の実態とは？運用実績や投資手法を実際の投資家がわかりやすく解説！
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ヘッジファンドを選ぶ際に気をつけたいのは、大雑把に言えば以下の通りです。
- 現実的なリターンを毎年出せているか
- ファンドマネジャーの経歴が確かなものか
- 運営メンバーの経歴も確かなものか
- 投資哲学に共感できるかどうか（これはある程度の金融知識が必要）
ヘッジファンド選びのさらなるポイントは「【2022年】国内優良ヘッジファンドおすすめランキング。資産運用にヘッジファンドを選ぶ理由とファンド選びで失敗しないコツを紹介」で確認してください。
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まとめ
今回は保険についての解説と保険は資産運用に向いているのか、また資産を投下すべきはどのような資産なのかを網羅的に解説してきました。
保険については、貯蓄型で運用を考える人がとても多いですが、運用利回りをみると、定期預金より幾分かまし、という水準です。
年齢とも相談ですが、やはり株式市場にアセットは置いておいたほうが資産は大きく増加するものと思います。
しかし、個人で個別株投資ができればそれはベストですが、あまりにも難易度が高いのが株式市場です。
10年、20年と株式相場で勝負をしている人たちが負けてしまう世界でもあるのです。
しかし、そのような株式相場でしっかりと勝てるプロの投資家は存在します。
最もリスクリターンの高い投資をプロに任せるのが最も効率的と筆者は考えています。
この記事が資産運用のお役に立てればと思います。
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